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ブランドクエリフィルタとは?サーチコンソールで指名検索を分ける

サーチコンソールのブランドクエリフィルタで検索語句が2つに仕分けられるイメージ

サーチコンソールを開いて検索語句の一覧を眺めたとき、上位のほとんどが自社名や店名だった、という経験はないでしょうか。アクセスは増えているのに問い合わせが増えない、という相談の裏側では、たいていこの「社名で来ている人」と「困りごとで探して来た人」が混ざったまま数えられています。

この2つを分けて見るための機能が、サーチコンソールの「ブランドクエリ フィルタ」です。2025年11月にGoogleが発表し、2026年3月11日に対象となるすべてのサイトで使えるようになりました。

これまでは、自社名やそのローマ字表記、よくある打ち間違いまでを自分で書き出して除外条件を組む必要がありました。いまは一覧から「ブランド」か「非ブランド」を選ぶだけで、その仕分けが済みます。

この記事では、ブランドクエリ フィルタとは何かをGoogle公式の定義から整理し、実際の操作手順、自分のサイトに表示されないときに考えられる理由、そして中小企業がこの2つの数字をどう読めばいいかまでをまとめます。Google自身が認めている精度の限界にも触れますので、数字を鵜呑みにしない読み方まで持ち帰っていただけます。

記事執筆者:認定SEOコンサルタント 三田健司

目次

ブランドクエリ フィルタとは?指名検索だけを取り出す機能

ブランドクエリと非ブランドクエリが2つのグループに分かれている様子

サーチコンソールの検索語句を、2つのグループに分ける

ブランドクエリ フィルタは、サーチコンソールのパフォーマンス レポートに追加された絞り込み機能です。検索語句を「ブランド」と「非ブランド」の2つに自動で分け、それぞれのクリック数・表示回数・クリック率・平均掲載順位を別々に見られるようにします。

ここで言う「ブランド」は、有名企業だけの話ではありません。Googleがあなたのサイトの名前として認識している言葉が、そのままブランドとして扱われます。

地域の工務店であれば社名や屋号が、美容室であれば店名がそれにあたります。つまり中小企業にとっては、そのまま「指名検索かどうか」の仕分けになります。

Googleによる「ブランドクエリ」の定義

Googleの公式ブログは、ブランドクエリを「ブランド名、ブランド名のバリエーションやスペルミス、ブランド関連の商品やサービスを含むクエリ」と説明しています。例として挙げられているのは、Google、その打ち間違いであるGogle、そして関連サービスのGmailの3つです。

サーチコンソール ヘルプ側の説明はもう少し広く、「ブランド名、ドメイン、ブランド固有の商品やサービスを含む検索クエリ」で、一般的なスペルミスやバリエーションも含まれる、と書かれています。ドメイン名での検索もブランド側に入る、という点がここで補足されています。

非ブランドクエリのほうは、ヘルプに「ブランド名を含まない検索語句。これらの検索は、より一般的なものであることがよくあります」と書かれています。「地域名+サービス名」や「◯◯とは」のような、まだこちらを知らない人が打つ言葉がここに入ります。

正規表現で除外するのとは、仕組みが違う

サーチコンソールにはもともと、検索語句を正規表現で絞り込む機能があります。社名を書き出して除外する、という手作業はこれまでもできました。

ただしGoogleは、ブランドかどうかの分類はその正規表現の方法ではなく、AIを活用した内部システムによって決定されると明記しています。ブランド名はすべての言語で拾われ、誤字も、ブランド名を含まないがそのサイト固有の商品やサービスを指す言葉も対象になる、と説明されています。

ここが手作業との決定的な差です。自分では思いつかなかった表記ゆれや打ち間違いまで、勝手にブランド側へ寄せてくれます。

なぜ分けて見る必要があるのか

指名検索と一般検索は、性質がまったく違います。社名で検索する人はすでにこちらを知っていて、たいていは電話番号か場所か営業時間を確かめに来ています。

一方、「地域名+リフォーム」で検索する人は、まだ会社を選んでいません。前者は順位も高くクリック率も高くなるので、混ぜたまま平均を出すと、サイト全体の数字が実際より良く見えてしまいます。

筆者が中小企業のサイトを見るときも、最初にこの切り分けをします。名刺やチラシを配った直後に「アクセスが増えた」と喜んでいたら、増えていたのは社名検索だけだった、というのはよくある話です。

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使い方|3つの手順でブランド検索だけを表示する

パフォーマンスレポートでブランドクエリを絞り込む3つの手順

手順1|検索結果のパフォーマンス レポートを開く

サーチコンソールにログインし、左側のメニューから「検索結果」を選びます。クリック数と表示回数のグラフが表示される画面です。

期間は既定で過去3か月になっていることが多いので、そのままで構いません。比較の土台をそろえるため、以降は毎回同じ期間で見るようにしてください。

手順2|クエリのフィルタから「ブランド」を選ぶ

グラフの上にあるフィルタバーをクリックし、「クエリ」のフィルタを選びます。そこに表示される選択肢から「ブランド」を選ぶと、社名や店名を含む検索だけの数字に切り替わります。

ヘルプによれば、このフィルタは検索結果のパフォーマンス レポートのすべての検索タイプ、つまりウェブ・画像・動画・ニュースに適用できます。まずは既定のウェブのまま見るのがおすすめです。

手順3|「非ブランド」に切り替えて見比べる

同じフィルタで「非ブランド」に切り替えると、今度は社名を含まない検索だけが残ります。ここで出てくるクリック数が、まだこちらを知らなかった人に見つけてもらえた回数です。

両方の数字をメモに書き写して、月ごとに並べていきます。SEOで増やしたいのは基本的に後者なので、この列が伸びているかどうかが取り組みの答え合わせになります。

分析情報レポートにも専用のカードがある

サーチコンソールの「分析情報」レポートにも、「ブランド トラフィックと非ブランド トラフィック」というカードが用意されています。こちらは操作なしで割合が表示されるため、毎月ざっと様子を見るだけなら手軽です。

ただしヘルプには、このクエリ分類はAIを活用しているためラベルが誤って付けられる可能性がある、と明記されています。割合の数字も、その前提で受け取る必要があります。

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自分のサイトに表示されないときに考えられる3つの理由

ブランドクエリフィルタが表示されないときに確認する場所

理由1|サブディレクトリやサブドメインのプロパティを見ている

Googleの公式ブログは、この機能はトップレベルのプロパティでのみ使用できる、と明記しています。URLパスのプロパティやサブドメインのプロパティでは使えません。

たとえば自社サイト全体ではなくブログ配下だけをプロパティとして登録している場合、そこにはフィルタが出てきません。サイト全体を対象にしたプロパティを開き直してください。

ひとつのサイトを複数のプロパティで管理している会社は珍しくありません。サーチコンソール左上のプロパティ名を押して、どれを見ているかを先に確かめるのが早道です。

理由2|表示回数が少ない

公式ブログには、この機能はシグナルに十分な量のクエリと表示回数があるサイトでのみ使用できる、と書かれています。ヘルプ側にも、表示回数が少ないサイトには使用できないと記載があります。

公開したばかりのサイトや、月の表示回数が数百回にとどまるサイトでは、フィルタ自体が現れない可能性があります。その場合は、まず記事を増やして検索に拾われる回数を積み上げる段階だと考えてください。

Googleの担当者は、小規模なサイトも成長すればある時点からこのデータが見え始める、という趣旨の発言を公開の場でしています。これは公式ドキュメントの記載ではありませんが、現状の挙動を理解する手がかりにはなります。

理由3|データが始まる前の期間を見ている

この分類は、Googleが記録を始めた時点より前にはさかのぼりません。期間を長く取ると、途中からしかブランドと非ブランドの内訳が出てこない、という見え方になります。

記録が始まる時点はサイトによって異なるようで、サーチコンソール ヘルプの記載と、実際に利用者が報告している時期にはずれがあります。まずは直近3か月で確かめて、出ていればそこから記録を始めるのが確実です。

中小企業がこの2つの数字をどう読むか

ブランド検索と非ブランド検索の推移を並べて比べるイメージ

非ブランドが伸びていれば、新しい人に届いている

非ブランドのクリック数は、こちらを知らなかった人が検索から見つけてくれた回数です。記事を書いたりページを整えたりした効果は、まずこちらに現れます。

逆にこの数字が動いていないなら、サイト全体のアクセスが増えていても、新規の接点は増えていません。SEOの成果を一本の線で追うなら、まずここを見るのが素直です。

ブランドが伸びていれば、覚えてもらえている

ブランド側のクリック数が増えているときは、社名や店名が世の中に広がっているサインです。チラシ、看板、紹介、SNS、展示会といった検索の外側の活動が効いていることが多くあります。

この動きは、広告やイベントを打った月と並べてみると意味がはっきりします。何をした翌月に社名検索が増えたのか、という記録が残っていれば、翌年の予算配分の材料になります。

「順位が下がった」の正体が、ブランド側の減少ということもある

サイト全体のクリック数が減ったとき、多くの方はまず記事の順位を疑います。ところが分けて見ると、非ブランドは横ばいで、ブランド側だけが落ちていた、というケースがあります。

その場合の原因は検索エンジン側ではなく、看板を出していたイベントが終わった、テレビで紹介された反響が落ち着いた、といった外の事情です。対処の方向がまるで違うので、慌ててサイトをいじる前にこの切り分けをしてください。

ブランド側のクリック率が低いときに疑うこと

社名で検索されているのにクリック率が低い場合、検索結果に自社以外のページが並んでいる可能性があります。求人サイト、口コミサイト、まとめ記事などが、社名の検索結果を占めていることは珍しくありません。

実際に自分の会社名で検索して、1画面目に何が出ているかを目で確かめてください。会社概要ページや採用ページが弱いために、他社の情報のほうが上に来ていることもあります。

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精度は完璧ではない|Google自身が認めている限界

AIによる判定でクエリが誤って分類されることがある様子

誤って分類されることがある、と公式に書かれている

Googleは公式ブログで、ブランド分類は動的でコンテキストに依存するため、一部のクエリが誤って分類されることがある、と断っています。ヘルプにも同じ趣旨の記載があり、この分類は情報提供が目的だと説明されています。

つまり、出てきた数字は正確な集計ではなく目安です。小数点以下まで議論する数字ではない、と最初に決めておくほうが健全です。

サイト名がブランドと判定されないこともある

一般名詞に近い社名や店名は、判定が難しくなります。SEO情報を扱う著名な日本語ブログでも、ブログ名そのものが非ブランド側に分類されていた、という観察が公開されています。

これは第三者の実機観察であって、Googleが公式に認めた不具合ではありません。ただ、「みどり工務店」「さくら整体院」のように、地域や一般語と組み合わせた名前を使っている会社では、同じことが起きても不思議ではないと考えておくのが安全です。

一方で、誤字がきちんとブランド側に拾われていたという観察もあります。得意な部分と苦手な部分がある、という受け止め方が実態に近いと筆者は考えています。

自分でブランド名を登録したり修正したりはできない

正規表現のフィルタと違い、ブランドクエリの中身をサイト所有者が編集することはできません。Googleの担当者も、現時点でカスタマイズを提供する予定は把握していない、という趣旨の回答を公開の場でしています。

できるのは、サーチコンソールの画面からフィードバックを送ることです。公式ブログでは、カード内の評価ボタンやフィードバックの送信リンクのほか、Google検索セントラル コミュニティなども受付先として案内されています。

どうしても自社の基準で厳密に分けたい場合は、従来どおりクエリの正規表現フィルタで社名や表記ゆれを指定する方法が残っています。ブランドクエリ フィルタは、その手間を省くための簡便な道具だと位置づけてください。

この分類は検索順位に影響しない

Googleは、このフィルタはSearch Console内でデータを分析しやすくするためのもので、Google検索のランキングの仕組みには影響しないと明言しています。ヘルプにも、分類は情報提供のみを目的としており、サイトの検索順位には影響しないと書かれています。

ですから、非ブランド側に分類されているから不利、といった心配は不要です。これは順位を動かす機能ではなく、数字を読むための機能です。

この数字を「続けて見る」ための準備

毎月同じ手順で検索データを記録し続けるイメージ

月に1回、同じ手順で書き写す

この機能の値打ちは、単月の数字ではなく並べたときに出ます。月初に一度、ブランドと非ブランドのクリック数・表示回数を表計算ソフトに書き写す、という習慣をつけてください。

サーチコンソールのデータは無期限に残るわけではないため、手元に写しておく意味があります。5分もかからない作業ですが、半年続けると判断の材料がまるで変わります。

順位チェックツールの数字とは混ぜない

サーチコンソールの平均掲載順位は、表示された回数ぶんをならした平均値です。順位チェックツールが記録するのは、決まった時刻に実際に検索して見えた順位で、性質が違います。

どちらが正しいという話ではなく、役割が別だと考えてください。全体の傾向はサーチコンソールで、狙ったキーワードの現在地は順位チェックツールで見る、という使い分けが現実的です。

非ブランドを増やす打ち手につなげる

非ブランドのクリック数を増やすには、まだこちらを知らない人が打つ言葉でページを用意するしかありません。「地域名+サービス」「費用 相場」「◯◯ 選び方」といった、悩みの段階の言葉が入口になります。

ブランド側を増やしたい場合は、検索の外側での接触を増やすことになります。どちらを厚くするかは事業の段階によって変わるので、まずは自社の現在地がどちらに寄っているかを確かめるところからです。

数字の置き場所を決めておく

集めた数字が個人のパソコンの中だけにあると、担当者が変わった瞬間に途切れます。共有フォルダの表計算ファイルか、自動で記録が残るツールのどちらかに置き場所を決めてください。

筆者が支援する会社でも、続いているところは例外なく置き場所が決まっています。取り組みの良し悪し以前に、記録が残っているかどうかで1年後の判断の質が変わります。

よくある質問(FAQ)

小さな会社でも「ブランド」として認識されますか?

有名企業である必要はありません。Googleがそのサイトの名前として認識できていれば、地域の一社でもブランド側に分類されます。

ただし公式には、十分な量のクエリと表示回数があるサイトが対象だと書かれています。検索に拾われる回数が少ないうちは、フィルタ自体が表示されないことがあります。

ブランドに分類される言葉の一覧は見られますか?

フィルタで「ブランド」を選んだ状態でクエリの一覧を見れば、実際にどの言葉がブランド側に入っているかを確かめられます。ただし、Googleが内部で持っているブランド名のリストそのものが公開されているわけではありません。

意図しない言葉が入っている、あるいは入っていない場合も、サイト側で書き換えることはできません。気になる場合はサーチコンソールからフィードバックを送ってください。

ブランド検索が多いのは良いことですか、悪いことですか?

どちらとも言えません。既存のお客様や紹介が多い会社はブランド比率が高くなりますし、それ自体は事業が回っている証拠です。

問題になるのは、新規の問い合わせを増やしたいのに非ブランドがまったく伸びていない場合です。目的と数字の向きがそろっているかどうかで判断してください。

SEO業者のレポートにこの数字を入れてもらえますか?

サーチコンソールの画面から誰でも見られる数字なので、依頼すれば入れてもらえるはずです。むしろ、ブランドと非ブランドを分けずに「アクセスが増えました」とだけ報告されている場合は、その内訳を聞いてみてください。

ただし、この分類には誤りが含まれる可能性があるとGoogle自身が断っている点も共有しておくのが公平です。細かな増減ではなく、数か月単位の向きで評価するのが妥当です。

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まとめ|数字を分けると、打ち手も分かれる

ブランドクエリ フィルタは、サーチコンソールの検索語句を「社名を含むもの」と「それ以外」に自動で分ける機能です。2025年11月に発表され、2026年3月11日に対象となるすべてのサイトへ広がりました。

使い方は、検索結果のパフォーマンス レポートでクエリのフィルタを開き、「ブランド」と「非ブランド」を切り替えるだけです。表示されない場合は、サブディレクトリのプロパティを見ていないか、表示回数が足りているかを確かめてください。

読み方の要点はひとつで、非ブランドは新しい人との接点、ブランドは覚えてもらえた度合いを表します。全体のアクセスが増減したときも、どちらが動いたのかを見れば打つべき手が変わります。

ただしGoogle自身が、分類には誤りが含まれることがあると断っています。細かい数字を追うのではなく、数か月の向きを見る道具として付き合うのが現実的です。

今日できることとして、サーチコンソールを開いてクエリのフィルタに「ブランド」の選択肢が出ているかどうかだけ確かめてみてください。出ていれば、今月のブランドと非ブランドのクリック数を1行書き写すところから始められます。

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この記事を書いた人

三田健司のアバター 三田健司 AccessScope 開発・運営 / 株式会社アクセス・リンク 代表取締役

全日本SEO協会認定SEOコンサルタント。Webサイト制作・SEOを10年以上、延べ1,000件以上支援してきた実績をもとに、検索順位・Googleサーチコンソール・AI検索での言及までまとめて可視化するSEO/GEO分析ツール「AccessScope」を開発・運営しています。個人事業主や中小企業の集客を後押しします。
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