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独自調査・アンケートで被リンクを得る方法|中小企業の進め方

独自調査の結果が複数のWebページから引用されてリンクになるイメージ

「被リンクを増やしたいけれど、業者に頼むのは不安」「うちのような小さな会社に、他のサイトがリンクしてくれるのだろうか」と感じていませんか。この記事では、中小企業の経営者や店舗オーナーの方に向けて、独自調査・アンケートで被リンクと信頼を自然に集める方法を、企画から公開、効果の確かめ方まで順に解説します。

結論から言うと、独自調査は「リンクをください」とお願いする施策ではなく、他の人が引用したくなる材料を自社でつくる施策です。調査会社に大きな予算をかける必要はなく、お客様への簡単なアンケートや、自社に蓄積したデータの集計からでも始められます。

私は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作10年以上・延べ1,000件以上のサイトに関わってきました。その経験からも、被リンクは「獲得しにいく」よりも「引用される理由をつくる」と考えたほうが、安全で長続きすると感じています。

被リンクの増やし方の全体像は別の記事にまとめているため、本記事では独自調査・アンケートという1つの方法に絞って説明します。

記事執筆者:認定SEOコンサルタント 三田健司

目次

結論|独自調査は「引用される材料」をつくる施策

調査データの束が磁石でリンクを引き寄せるイメージ

先に、押さえたい3つの要点

1つ目は、リンクを付けるかどうかを決めるのは、あくまで他サイトの運営者だという点です。自社でできるのは、「引用したい」と思ってもらえる情報をつくり、見つけてもらいやすい形で公開するところまでです。

2つ目は、調査の規模より「条件が明記されているか」が大切だという点です。数十人のアンケートでも、いつ・誰に・何人に聞いたかが書かれていれば、現場の傾向を示す材料として十分に価値があります。

3つ目は、リンクを得ること自体を目的にして、お金や物の見返りでリンクを頼まないことです。これはGoogleがスパムポリシーで明確に避けるよう求めている行為で、次の章で詳しく触れます。

どんな会社に向いているか

独自調査は、すべての会社に同じように向くわけではありません。自社の状況に合わせて、次のように考えると判断しやすくなります。

自社の状況向き不向き理由
お客様と直接やり取りする機会が多い(店舗・士業・工務店など)向いている来店時や納品後にアンケートを取りやすく、現場の声がそのまま独自の情報になる
予約・問い合わせ・販売のデータが蓄積している向いている集計するだけで、他社が持っていない数字になる
お客様との接点が少なく、データもまだ無いまず準備から先にアンケートを取る仕組みや、データを残す習慣をつくる
今すぐ順位を上げたい向いていない公開から評価されるまでに数か月かかることがあり、即効性は期待しにくい

期待値は「じわじわ」に合わせる

独自調査の記事は、公開した翌日にリンクが集まるというものではありません。引用されるまでに、検索で見つけてもらう、業界の人に知ってもらう、といった段階があるためです。

そのため、公開後の3か月から半年を一区切りとして、少しずつ効果を見ていくという心構えが現実的です。

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なぜ独自調査は被リンクにつながるのか|Googleの考え方

リンクの獲得と安全性をはかりにかけて確かめるイメージ

数字は「出典」が必要になるため、リンクが生まれやすい

ブログや業界メディアの書き手は、記事の説得力を高めるために、数字や調査結果を引用したくなります。ほかで見られないデータがあれば、引用するときに出典を示す必要が生まれ、そこに公開ページへのリンクが付きやすくなります。

自社サイトでアンケート結果を公表すると、他サイトに引用され、引用元として記事へリンクが張られる可能性があると説明するマーケティング解説もあります。一方で、調査やグラフの作成には手間がかかるため、ライバルが少ない施策でもあります。

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被リンクの増やし方|中小企業が安全に実践する7つの方法 被リンクの増やし方を、中小企業が無理なく実践できる7つの方法にまとめました。購入リンクや自作自演を避けながら、取引先・登録サイト・引用されるコンテンツで自然に増やす手順と、2026年8月のスパムアップデートを踏まえた注意点、効果の確認方法まで解説します。

Googleが避けるよう求めているリンクの作り方

Googleの検索セントラルにあるスパムポリシーは、ランキングを操作する目的で作るリンクを「リンクスパム」としています。例として、お金や物・サービスとリンクを交換すること、商品を送って記事を書いてもらいリンクを付けてもらうこと、自動化したプログラムでリンクを作ることなどが挙げられています(2026年10月に確認した時点の内容です)。

また、他のサイトに配信する記事、ゲスト投稿、プレスリリースに、最適化したアンカーテキストのリンクを入れる行為も例に含まれています。調査結果を知らせるためにプレスリリースを使うこと自体は問題ではありませんが、順位を上げる目的でリンクの文言まで作り込むのは避けるべきです。

なお、Googleは広告やスポンサーシップでリンクが使われること自体は否定していません。有償のリンクは、rel属性にnofollowまたはsponsoredを付けて「評価を渡さない」と明示すれば、ポリシー違反にはならないと説明しています。

Googleの担当者が繰り返し伝えている考え方

Googleのジョン・ミューラー氏は、2021年2月のオフィスアワーで、リンクは「自分で整える」「自分で買う」「自分で作る」ものではなく、サイトを有用だと感じた人から自然に生まれるものだという趣旨を話しています(Search Engine Journalの報道による)。

この考え方に最も素直に沿うのが、独自調査のように「引用する価値のある情報を公開して、知ってもらう」進め方です。リンクを作るのではなく、リンクされる理由をつくる、という順番になります。

リンクが付かなくても、調査は無駄にならない

調査ページは、リンクが付かなかった場合でも、自社の独自性や信頼性を示す資産として残ります。お客様の声や現場のデータにもとづく情報は、他社が簡単に真似できない内容だからです。

信頼を伝える考え方は別の記事で整理していますので、あわせてご覧ください。

中小企業が始めやすい調査の3パターン

アンケート・自社データ・調査会社の3つの方法が1か所に集まるイメージ

調査と聞くと大がかりに感じますが、中小企業が現実的に取れる方法は大きく3つです。手間と費用の目安を、表にまとめました。

パターン内容手間・費用の目安向いている会社
お客様アンケート来店客や取引先に、5〜10問程度の質問に答えてもらう手間は中程度。無料のフォームでも実施できる店舗、士業、工務店など接点が多い会社
自社データの集計予約・問い合わせ・販売などの記録を集計して傾向を出す手間は小さい。費用はほぼかからないデータが蓄積している会社
ネットリサーチ会社の利用条件を指定して、一般の回答者に聞いてもらう費用がかかる。見積りは会社ごとに異なる一般消費者の意識を知りたい会社

パターン1|お客様アンケート

最も取り組みやすいのが、すでに接点のあるお客様へのアンケートです。たとえば工務店なら「家づくりで最初に不安だったこと」、美容室なら「お店選びで重視した点」といった質問が、そのまま同業者や見込み客にとって気になる情報になります。

回答してもらう際は、結果を統計的にまとめて公開する旨を事前に伝え、個人が特定される形では載せないようにします。お客様の声をSEOに活かす考え方は、次の記事で詳しく紹介しています。

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お客様の声・導入事例の書き方|SEOで信頼を伝えるコツ お客様の声や導入事例は、Googleが重視する「経験」と「信頼性」をページに載せる最も自然な方法です。声の集め方と5つの質問、導入事例ページの7つの構成要素、「業種+課題」で検索から見つけてもらう設計に加え、2026年に追加されたGoogleのレビュー構造化データの新ルールやステマ規制の注意点まで、中小企業向けにやさしく解説します。

パターン2|自社データの集計

新たに調査をしなくても、すでに手元にあるデータが材料になることがあります。たとえば、問い合わせフォームの内容を月ごとに分類して「春に増える相談の種類」をまとめる、予約の記録から「曜日別の混雑傾向」を出す、といった集計です。

この場合も、個人や特定のお客様がわかる情報は出さず、件数や割合といった集計結果だけを公開します。社内の記録を整理するだけで始められるため、まず試すのに向いています。

パターン3|ネットリサーチ会社の利用

一般の消費者の意識を知りたいときは、ネットリサーチ会社に調査を依頼する方法があります。回答者の年代や地域などを指定できる反面、費用がかかるため、目的を絞ってから見積りを取るのが安全です。

依頼する場合も、質問文と調査概要を自社でしっかり確認し、結果をそのまま公開できるかを事前に確かめておきます。

迷ったら、パターン1か2から

初めての場合は、費用が小さいパターン1か2から始めるのがおすすめです。まず小さく1本つくり、反応を見てから次の調査を考えるほうが、失敗したときのダメージも小さく済みます。

調査の設計手順|テーマ・質問・人数の決め方

チェックリストと質問用紙と誤差のものさしを使って調査を設計するイメージ

手順1|テーマは「読者の疑問」から決める

テーマは、自社の宣伝にしたい内容ではなく、同業者やお客様が「実際はどうなのだろう」と気になっていることから選びます。たとえば「初めての相談で、何が一番不安でしたか」のように、答えが人によって違い、かつ他では見かけにくい問いが向いています。

決める前に、同じテーマの調査が既にないかを検索で確認してください。すでに有名な調査があるなら、切り口を変える(地域を絞る、業種を絞る)と独自性が出ます。

手順2|質問は5〜10問に絞る

質問が多すぎると、途中で離脱されて回答の質が下がります。1問に聞くことは1つに絞り、回答にかかる時間が3分程度に収まるようにするのが一般的な目安です。

選択肢は、考えられる答えを網羅したうえで「その他」を用意します。「〜ですよね」のように答えを誘導する聞き方は、結果の信頼性を下げるため避けてください。

手順3|回答数と誤差の目安を知っておく

回答数が多いほど、結果の誤差は小さくなります。回答者が母集団から偏りなく選ばれたと仮定し、信頼水準95%で50%前後の回答を見たときの誤差の目安は、次のとおりです。

回答数誤差の目安(95%)公開するときの考え方
約100人±9.8ポイント前後あくまで傾向として紹介する
約400人±4.9ポイント前後割合の比較を示せる
約1,000人±3.1ポイント前後細かい区分の比較にも耐えやすい

中小企業の顧客アンケートでは、数十人から数百人の回答になることも多いでしょう。その場合は回答数をそのまま明記し、「この範囲の回答者ではこうした傾向があった」という書き方にとどめることが大切です。

数字を実際より大きな範囲に当てはめて、「業界全体がこうだ」と断定するのは避けてください。

手順4|実施の条件を記録しておく

実施した期間、対象者の条件、聞き方、回答数は、後で公開ページの「調査概要」にそのまま使います。アンケートを始める前に、記録用のメモを1枚つくっておくと、公開時に慌てずに済みます。

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調査結果ページの作り方|引用されやすい形に整える

グラフと表と引用の吹き出しを組み立てて調査ページをつくるイメージ

ページの構成は「結論→概要→結果→解説」

読み手が最初に知りたいのは、調査から何がわかったのかです。冒頭に結論を3行ほどでまとめ、続けて調査概要、質問ごとの結果、自社としての解説の順に並べると、引用する側も必要な箇所を見つけやすくなります。

結果のあとには、「だからどうすればよいか」という現場の視点を添えます。この解説部分が、数字だけの調査との差になり、専門性を示すところでもあります。

調査概要に書く項目

調査概要は、数字の信頼性を支える部分です。最低限、次の項目を載せておきます。

項目書き方の例
調査主体自社名と、実施した部署や担当者
調査期間〇年〇月〇日〜〇月〇日
調査方法店頭でのアンケート、Webフォーム、メールなど
対象者どんな人に、どんな条件で依頼したか
回答数有効回答数(母数)を必ず記載
質問文実際に聞いた文言をそのまま掲載
注意事項複数回答の有無、小数点以下の四捨五入など

図表は、画像とテキストの両方で載せる

グラフは画像にすると伝わりやすい一方、画像の中の数字は検索エンジンや読み上げソフトに伝わりにくくなります。グラフの下に同じ数値を表やテキストでも載せ、画像には内容を説明する代替テキスト(alt)を付けておきます。

引用する側がコピーして使いやすい形にしておくと、数字の取り違えも起こりにくくなります。

引用のお願いは、「必須」にせず「お願い」にとどめる

ページの末尾に、「引用される場合は、出典として本ページへのリンクをお願いします」といった一文を添えるのは自然な方法です。出典の書き方の例(出典:〇〇(2026年10月調査))も載せておくと、引用する側の手間が減ります。

ただし、リンクの設置を契約や利用条件として必須にするのは避けてください。Googleのスパムポリシーは、相手がリンクの扱いを選べない形で、リンクを条件にすることを例として挙げています。

リンクの書き方も、Googleの基本に沿う

Googleのリンクのベストプラクティス(2025年12月31日更新)では、リンクはhref属性を持つaタグで書くこと、アンカーテキストは具体的で、前後の文脈に合った自然な言葉にすることが推奨されています。自社内の関連記事からも調査ページへ内部リンクを張り、サイト内でも見つけやすくしておきましょう。

公開後の知らせ方と、やってはいけないこと

拡声器とペーパーエアプレーンで調査を新聞やメールで知らせるイメージ

知らせる先を、順番に決めておく

公開しただけでは、誰にも気づかれません。まずは自社のお客様向けのメールやSNS、取引先や業界団体の会報など、すでに関係のある相手に知らせます。

次に、業界紙や地元メディア、同業の書き手など、このテーマに関心がありそうな人に、調査ページのURLと要点を添えて連絡します。押しつけにならないよう、「参考になればご活用ください」という姿勢で十分です。

プレスリリースは「知ってもらう手段」として使う

プレスリリースの配信サービスは、メディアに調査を知ってもらうきっかけになります。ただし、配信先のメディアが記事にするかどうかは別の話で、記事になっても、リンクが付くとは限りません。

「リンクで順位を上げる」ために配信すると考えるのではなく、認知を広げる手段として位置づけると、期待とのズレが少なくなります。

やってはいけないこと

まず、回答数の水増しや、架空の数字を載せることです。これは信頼を損なうだけでなく、実際より良く見せる表現は、広告として使えば景品表示法などの問題にもなりかねません。

判断に迷う表現は、弁護士など専門家にご相談ください。

次に、引用してくれた相手にお金や商品を渡して、リンクを付けてもらうことです。これはスパムポリシーが例に挙げている行為にあたります。

他社の調査結果を、そのまま写して自社の調査として載せることも、著作権の面で避けるべきです。

そして、回答者の個人情報が分かる形で結果を載せないことも重要です。氏名や会社名を出す場合は、必ず事前に本人の同意を得てください。

引用されたら、お礼と確認をする

調査が引用されているのを見つけたら、お礼を伝え、数字が正しく書かれているかを確認します。誤りがあれば、丁寧に修正をお願いします。

こうしたやり取りが、次の調査や取材につながる関係をつくります。

効果の確かめ方|リンクが増えたかを見る

ダッシュボードと虫眼鏡でリンクの増え方を確かめるイメージ

サーチコンソールの「リンク」レポートを使う

リンクが増えたかどうかは、サーチコンソールの「リンク」レポートで確認できます。外部リンクの「上位のリンク先ページ」「上位のリンク元サイト」「上位のリンクテキスト」を見ると、調査ページがどのサイトから参照されているかが分かります。

ただし、このレポートはすべてのリンクを網羅した一覧ではなく、一部を抜粋したサンプルです。表示は最大1,000行までで、nofollowかどうかも表示されません。

数字の増減を厳密に追うよりも、新しいリンク元が現れたかを確かめる使い方が向いています。

見る項目と見方

確認すること見る場所見方のポイント
調査ページへのリンクが付いたかリンクレポートの上位のリンク先ページ公開前後で、調査ページが現れるかを確認する
どんなサイトが引用したか上位のリンク元サイト業界や地域に関連するサイトかを見る
調査ページが検索されているか検索パフォーマンスの検索語句調査名や数字に関する語句が出るかを見る
調査ページが読まれているかGA4のページ別の表示回数公開後の推移を月ごとに比べる

AI検索での扱われ方もあわせて確認する

独自調査は、AIが回答を作るときの情報源として参照される可能性もあります。ただし、引用されることが保証される仕組みはないため、確認が必要です。

調査のテーマに関する質問を自分でAIに投げて、自社の調査が出典として出てくるかを、月に1度ほど記録しておくと変化に気づけます。やり方は次の記事で紹介しています。

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AI検索で自社が出ているかを確かめる方法|質問リストと記録シート AI検索で自社が出ているかを、経営者自身で確かめる方法を解説します。AIの回答は毎回変わるため、順位ではなく「出現率」で見るのがコツです。質問リストの作り方、ChatGPT・Google・Perplexityでの確認手順、記録シートの使い方まで紹介します。

3か月・半年で振り返る

調査ページの公開から3か月、半年の節目で、リンク元の数、検索語句、順位の変化を振り返ります。順位の変化は、公開前の記録がなければ比べられないため、公開前に狙うキーワードの順位を控えておくことが大切です。

日々の順位の記録は、手作業だと続けにくいものです。AccessScopeの無料プランなら、サイトのURLを入れるだけで順位が自動で記録されるため、調査ページの公開前後の動きを比べやすくなります。

よくある質問

吹き出しと電球とパズルで質問への答えを表すイメージ

調査は何人くらいに聞けば意味がありますか?

人数の下限が決まっているわけではなく、条件を明記したうえで「傾向」として示せば、数十人でも情報として価値があります。ただし、人数が少ない場合は、業界全体に当てはめた断定を避けてください。

プレスリリースを配信すれば、被リンクはつきますか?

配信しても、メディアが記事にするとは限らず、記事になってもリンクが付くとは限りません。リンクの獲得を保証する手段ではないため、認知を広げる手段として使うのが現実的です。

順位を上げる目的で、リンクの文言まで作り込んだ配信は避けてください。

費用をかけられない場合は、何から始めればよいですか?

自社に蓄積しているデータの集計か、お客様への簡単なアンケートから始められます。無料のフォーム機能で5問ほどの質問をつくり、店頭やメールで案内するだけでも、小さな調査として成立します。

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まとめ|調査は「小さく、条件を明記して、知らせる」

独自調査・アンケートは、被リンクを「お願い」するのではなく、引用したくなる情報を自社でつくる方法です。お客様アンケートや自社データの集計なら、中小企業でも費用をかけずに始められます。

大切なのは、回答数や対象者などの条件を明記し、数字を実際より大きく見せないことです。公開後は、お客様や業界の関係者に知らせ、サーチコンソールのリンクレポートで3か月・半年ごとに振り返ります。

お金や物の見返りでリンクを頼む、順位目的でリンクの文言を作り込むといった行為は、Googleのスパムポリシーが避けるよう求めているため、取り入れないでください。最初の一歩は、お客様に聞いてみたい質問を5つ書き出すことです。

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この記事を書いた人

三田健司のアバター 三田健司 AccessScope 開発・運営 / 株式会社アクセス・リンク 代表取締役

全日本SEO協会認定SEOコンサルタント。Webサイト制作・SEOを10年以上、延べ1,000件以上支援してきた実績をもとに、検索順位・Googleサーチコンソール・AI検索での言及までまとめて可視化するSEO/GEO分析ツール「AccessScope」を開発・運営しています。個人事業主や中小企業の集客を後押しします。
株式会社アクセス・リンク 公式サイト
(社)全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント

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