ある日突然、検索結果から自社のページが消えた。順位が下がったのではなく、社名で検索しても出てこない。中小企業の経営者の方から、こうしたご相談をいただくことがあります。
こうしたとき、まず疑うべきなのが「手動による対策」です。世間で「Googleペナルティ」と呼ばれているものの正体で、サーチコンソールを開けば受けているかどうかが数十秒で分かります。
この記事では、手動による対策とは何か、サーチコンソールでの確認方法、中小企業のサイトで起きやすい違反の種類、そして解除までの手順を、専門用語をできるだけ避けてご説明します。
先にお伝えしておくと、手動による対策を受けているサイトはごく一部です。順位が落ちた原因の多くはアルゴリズム側の変動で、こちらは再審査リクエストでは解決しません。その切り分け方も最後にまとめます。
筆者はWeb制作とSEO支援に10年以上携わり、延べ1,000件以上のサイトを見てきました。その経験から言うと、手動による対策で本当に困るのは、原因が「自社が頼んだ業者の作業」だったときです。知らないうちに違反を積み上げていた、という例は珍しくありません。
なお、ここで書いている内容は、Googleがサーチコンソール ヘルプと検索セントラルで公開している公式ドキュメントにそっています。
記事執筆者:認定SEOコンサルタント 三田健司
手動による対策とは?「Googleペナルティ」の正体

Googleの担当者が目で見て判断している
手動による対策とは、Googleの担当者がサイトのページを目視で審査し、スパムに関するポリシーに準拠していないと判断したときに行われる措置です。サーチコンソール ヘルプに、そのとおり書かれています。
「手動」という言葉のとおり、プログラムが自動で判定しているわけではありません。人が見て、ポリシー違反だと判断したときにだけ適用されます。
ヘルプの説明では、手動による対策が行われると、そのサイトの一部またはすべてがGoogle検索の検索結果に表示されなくなるとされています。順位が少し下がる、という程度では済まないことがある、ということです。
ちなみに「ペナルティ」という言い方は、Googleの公式ドキュメントには出てきません。現場で定着した通称なので、調べものをするときは「手動による対策」で検索したほうが公式ページにたどり着けます。
アルゴリズムによる下落とは、まったく別のもの
順位が落ちる原因は、大きく2つに分かれます。1つがこの手動による対策、もう1つがアルゴリズムの更新による評価の変化です。
コアアップデートやスパムアップデートで順位が動いたときは、手動による対策ではありません。サーチコンソールに通知は届きませんし、再審査リクエストを送る対象でもありません。
Googleはヘルプの中で、ほとんどのウェブスパムは自動的に発見されて検索結果から削除されると説明しています。そのうえで、インデックスの品質を守るために手動での対処も必要だと考えている、という位置づけです。
つまり手動による対策は、自動処理からこぼれた分に対する例外的な措置です。普通にサイトを運営していて突然受けるものではありません。
見た目には何も起きない、という厄介さ
手動による対策のもう1つの特徴は、ユーザーに対して視覚的に識別できるような表示は行われない、という点です。検索結果に警告マークが出るわけでも、サイトに何か表示されるわけでもありません。
つまり、自分で確認しに行かないと、受けていることに気づけません。アクセスが減った原因を探して数か月、というケースが起きるのはこのためです。
だからこそ、サーチコンソールを登録しておくことに意味があります。通知が届く先がなければ、Googleからのお知らせを受け取る手段そのものがありません。
「セキュリティの問題」レポートとは別のもの
サーチコンソールには「手動による対策」とよく似た「セキュリティの問題」というレポートもあります。ヘルプではこの2つの違いが明記されています。
手動による対策は、検索インデックスを操作しようとする行為への対処です。ユーザーにとって危険とは限らず、検索結果に警告ラベルは付きません。
一方でセキュリティの問題は、サイトがハッキングされている場合や、訪問者のパソコンに危害が及ぶおそれがある場合に報告されます。こちらは検索結果に警告ラベルが追加され、ブラウザによっては警告ページが出ます。
どちらも同じメニューの中にあるので、順位が急に落ちたときは両方を見ておくのが確実です。

確認方法|サーチコンソールの「手動による対策」レポート

開き方は、左メニューから2クリック
確認の手順はとても簡単です。サーチコンソールにログインし、左メニューの「セキュリティと手動による対策」を開いて、その中の「手動による対策」をクリックします。
サイトを複数登録している場合は、画面左上でプロパティを切り替えてから見てください。プロパティごとに結果が違います。
順位が急に落ちたときに真っ先に見る画面はここです。原因の切り分けが一気に進むので、他のレポートを触る前にここを開いてください。
緑のチェックマークが出ていれば、問題なし
手動による対策が行われていない場合は、緑色のチェックマークと「問題は検出されませんでした」というメッセージが表示されます。これが正常な状態です。
受けている場合は、レポートの上部に対策の件数が表示されます。複数の対策が同時に行われていることもあるので、件数は必ず確認してください。
緑のチェックマークが出ているなら、順位下落の原因は手動による対策ではありません。この一点が分かるだけでも、次に何を調べるかが決まります。
通知はメールとメッセージセンターにも届く
サイトに対して手動による対策が行われた場合は、レポートだけでなく、サーチコンソールのメッセージセンターでもお知らせが届きます。登録したメールアドレス宛に通知が来る設定になっていることが多いです。
ここで注意したいのが、サーチコンソールの登録メールアドレスを、退職した担当者や制作会社のアドレスのままにしているケースです。通知が届いても誰も見ていない、という状態になります。
自社のサイトであれば、経営者ご自身のアドレスにも通知が届くようにしておくことをおすすめします。ユーザー管理の画面から追加できます。
「影響を受けるページ」のパターンを読む
対策の説明を展開すると、影響を受けるページのパターンが一覧で表示されます。サイトの一部だけのこともあれば、サイト全体に及ぶこともあります。
たとえば「https://example.com/real-estate/*」と書かれていれば、そのディレクトリの下にあるページが影響を受けています。ヘルプには、パターンに一致するすべてのページが必ずしも影響を受けるわけではない、という補足もあります。
もっとも重いのが「すべてのページに影響があります」という記述です。これが出ていたら、サイト全体が対象になっています。
この一覧は、どこを直せばいいかを教えてくれる地図です。まずここを写し取って、修正の対象範囲を確定させてください。

中小企業のサイトで起きやすい違反の種類

価値のない質の低いコンテンツ
ヘルプが挙げている代表例が「価値のない質の低いコンテンツ」です。内容の薄いアフィリエイトページ、他のソースからのコンテンツ(無断複製されたコンテンツや質の低いゲストブログ投稿)、そして誘導ページの3つが挙げられています。
中小企業のサイトで実際に起きるのは、3つめの誘導ページです。地域名だけを差し替えた似たようなページを大量に作ると、これに該当する可能性があります。
Googleの考え方は「実質的に独自のコンテンツや価値のあるコンテンツをユーザーに提供しているか」です。地域ページそのものが禁止されているわけではありません。
サイトへの不自然なリンク(買ったリンク)
ランキングを操作する目的でリンクを購入したり、リンクプログラムに参加したりする行為は、スパムに関するポリシー違反です。これが検出されると「サイトへの不自然なリンク」という対策が行われます。
中小企業で起きやすいのは、過去に依頼したSEO業者が被リンクを大量に購入していた、というパターンです。契約が終わったあとに発覚することもあります。
この場合の修正手順は、サーチコンソールからリンクのリストをダウンロードし、違反しているリンクの削除をリンク元に依頼することから始まります。
削除できなかった分だけを、リンクの否認ツールで否認します。ヘルプにはすべてのバックリンクをやみくもに否認ファイルに追加しても最善を尽くしたとは見なされないと明記されているので、いきなり全部否認するのは逆効果です。
サイトからの不自然なリンク
逆に、自社サイトから他サイトへ不自然なリンクを張っている場合も対象になります。金銭と引き換えに掲載しているリンクや、過度な相互リンクが該当します。
「リンクを張ってあげるので、そちらもうちへリンクを」というやりとりを大量に重ねていると、これに近づいていきます。
直し方は、そのリンクを削除するか、rel=”nofollow”などの属性を付けて評価を渡さない形にすることです。
第三者のスパムによる悪用・ユーザー生成スパム
見落としがちなのが、自社サイトが第三者に悪用されているケースです。ブログのコメント欄、掲示板、ゲストブック、ファイルのアップロード機能、そしてサイト内検索の結果ページが入口になります。
ヘルプには、この通知が来た場合について前向きな補足があります。Googleは基本的にサイトが十分な品質を備えていると判断していて、サイト全体への対策は不要と考えている、という趣旨です。対象はスパムが載っているページに限られます。
確認方法として公式が挙げているのが、Google検索でsite:演算子を使う方法です。「site:自社ドメイン」のあとに、自社と無関係な商材名を入れて検索すると、身に覚えのないページが見つかることがあります。
隠しテキスト、キーワードの乱用
背景と同じ色の文字を仕込む、CSSで画面外に飛ばして隠す、といった手法が「隠しテキスト」です。キーワードを不自然に繰り返すのが「キーワードの乱用」になります。
自社でやった覚えがなくても、古いテンプレートや、昔のSEO対策の名残で残っていることがあります。ページ内で全選択(CtrlキーとAキー、MacならCommandキーとAキー)すると隠れた文字が見つかる、というのが公式が紹介している探し方です。
構造化データに関する問題
構造化データを使っている場合は、これも対象になります。ユーザーに表示されていない内容をマークアップする、ページの中身と一致しない情報を書く、といった行為が違反です。
具体例としてヘルプが挙げているのは、レビューが載っていないページにレビューの構造化データを入れる、会社を商品としてラベル付けする、事業者自身がレビューを書く、といったものです。
プラグインが自動で出力している構造化データが、実際のページの中身と食い違っているケースもあります。リッチリザルトテストで一度は中身を確認しておくと安心です。

2026年に扱いが変わった「サイトの評判に関するポリシー」

いわゆる「ドメイン貸し」が対象になる
サイトの評判に関するポリシーとは、自社ドメインの一部を第三者に貸し出し、そのドメインが積み上げてきた評価を借りて第三者のコンテンツを上位に出す行為への対策です。「ドメイン貸し」「パラサイトSEO」と呼ばれています。
手動による対策は、原則としてポリシーに準拠していないコンテンツを含むページに対して行われます。ただしヘルプには、繰り返し違反している場合は対策がさらに進んだり、サイト全体のランキングに影響したりする可能性がある、とも書かれています。
2026年8月30日から、EEA内の検索には適用されない
ここが2026年に変わった点です。Googleは2026年8月に検索セントラル ブログでサイトの評判に関するポリシーの運用変更を発表し、8月30日から適用しました。
変わったのは、対策の効き方が検索する人の場所によって分かれた点です。ヘルプにも手動による対策の影響は、欧州経済領域(EEA)のユーザーに表示される検索結果には適用されませんと明記されています。欧州委員会からの要請にもとづく変更だと報じられています。
注意したいのは、EEAの外から検索する人には、これまでどおり対策が効くという点です。日本から検索する人にとっては、何も変わっていないと考えてください。
EEA内であっても、サーチコンソールには手動による対策が存在することが通知されます。該当部分がランキングシステムから別のサイトとして扱われる可能性も残ります。
修正の方法として公式が示している選択肢
ヘルプは、違反しているコンテンツへの対応方法をいくつか挙げています。別のドメインに移す、noindexで検索インデックスから外す、自社のコンテンツとして作り直す、サイトから削除する、の4つです。
別ドメインに移す場合の注意点も書かれています。古いサイトから新しいサイトへリダイレクトしてはいけない、リンクを張るならnofollow属性を使う、という2点です。
サブドメインやサブディレクトリへ移すのは解決になりません。ヘルプには、これはスパムポリシーを回避しようとする行為と見なされる可能性がある、と書かれています。
ただしEEAについては例外が添えられています。ヘルプには、EEAではこれらの手順を完了しなかったこと自体が、ポリシーの回避または回避の試みと見なされることはない、と明記されています。

解除までの手順|修正から再審査リクエストまで

手順1|レポートを展開して、詳細をすべて読む
まずレポートの説明パネルを展開し、対策の種類と簡単な説明を確認します。「詳細」というリンクが用意されているので、そこから解決するための手順まで読みます。
複数の対策が同時に実施されている場合は、そのすべてを確認して解除する必要があります。1つだけ直しても検索結果は変わりません。
この段階で、問題の種類・影響範囲・公式が示す修正手順の3つをメモに書き出しておくと、あとの作業がぶれません。
手順2|影響を受けるすべてのページを直す
次が本体の作業です。ヘルプにはレポートに記載されているすべての問題を、すべてのページで修正すると書かれています。
ここを部分的に済ませてしまうのが、いちばんよくある失敗です。「一部のページでのみ問題を解決しても、検索結果は変わりません」と公式が明記しています。
時間がかかっても、対象範囲を全部洗い出してから手をつけてください。急いで再審査リクエストを送って却下されると、そのぶん解除が遅れます。
手順3|Googleがページを見られる状態か確かめる
見落としやすいのがこの手順です。修正したページに、Googleがアクセスできる状態になっているかを確認します。
具体的には、ログインが不要であること、有料コンテンツでないこと、robots.txtやnoindexでブロックされていないことの3点です。サーチコンソールのURL検査ツールでテストできます。
「該当ページをまるごとnoindexにして隠した」という対応をしてしまうと、Googleが修正を確認できません。隠すのではなく、直すのが原則です。
手順4|レポートから再審査リクエストを送る
すべて直し終えたら、手動による対策レポートの「審査をリクエスト」を選びます。ここから再審査リクエストの文面を入力します。
再審査リクエストとは、通知に記載されている問題を解決したあとに、Googleにサイトの再審査を依頼することです。自動で解除されるのを待つ仕組みではないので、この送信作業は必須です。
何を書くべきかは次の章でまとめます。ここでは「すべて直してから送る」という順番だけ押さえてください。
手順5|結果を待つ(数日から数週間)
再審査には時間がかかります。ヘルプによると、ほとんどの再審査は数日から数週間です。ただしリンク関連のリクエストなど一部のケースでは、通常よりも時間がかかる場合があると書かれています。
リクエストがGoogleに届いた時点で、審査が進行中であることを伝えるメールが届きます。審査が完了したときにも、あらためてメールが来ます。
ここで大事なのが、リクエストに対する最終決定が通知されるまでは、リクエストを再送信しないという公式の注意です。焦って送り直すと、かえって進みません。
再審査リクエストに書くべき3つのこと

①サイトの品質に関する問題を、正確に説明する
ヘルプは、再審査リクエストを明快なものにするために留意すべき点を3つ挙げています。その1つめが、サイトの品質に関する問題を正確に説明することです。
つまり「何が違反だったのか」を、こちらの言葉で書きます。心当たりがない、という書き方で送ると、問題を把握していないと受け取られます。
過去に依頼した業者の作業が原因だった場合も、隠さず書いてかまいません。事実を正確に説明することが目的です。
②問題を修正するために行った手順を書く
2つめが、修正のために実際に行った手順です。「直しました」だけでは足りません。いつ、どのページを、どう直したかを具体的に書きます。
リンク関連であれば、どのサイトに削除を依頼し、何件が削除され、何件を否認ファイルに入れたかまで書きます。削除できなかったリンクについて説明を添えると、審査の参考になるとヘルプにも書かれています。
質の低いコンテンツが原因なら、削除した低品質ページの例と、追加した質の高いコンテンツの例を記載するよう公式が求めています。
③取り組みの結果を書く
3つめが、取り組みの結果です。修正後のサイトがどういう状態になったかを説明します。
たとえば「対象ディレクトリの47ページのうち、31ページを削除し、16ページを自社で書き直しました」といった書き方です。数字が入ると、範囲を把握していることが伝わります。
再発防止のために何を変えたか(外注の契約内容、コメント欄の設定、公開前のチェック体制など)を1行添えておくのも有効です。
やってはいけない書き方
感情的な訴えや、事情の説明だけで終わる文面は避けてください。「小さな会社なので許してほしい」といった内容は、審査の判断材料になりません。
また、修正が終わっていない段階で「これから直します」と書いて送るのも逆効果です。審査は、いまのサイトの状態を見て行われます。
サイトを最近購入した場合は、その事情を書いてかまいません。ヘルプは、所有する前から違反していた場合について、問題を修正したうえで「最近取得したこと」「ポリシーに違反しなくなったこと」を再審査リクエストで知らせるよう案内しています。

手動による対策を受けないための予防策

外注先が何をしているかを把握しておく
中小企業の事例でいちばん多い原因が、外注先の作業です。被リンクの購入、地域ページの量産、自動生成に近い記事の大量投稿。いずれも発注側は中身を見ていないことが多いのが実情です。
契約前に「どんな作業をするのか」を一覧で出してもらい、リンクを使う施策があるなら掲載先を事前に開示してもらってください。開示を渋る相手は避けたほうが無難です。
Googleは2026年6月5日時点の「第三者のSEOツール・サービス・アドバイスの利用に関するガイダンス」で、第三者のSEOサービスを評価していないと明言しています。「Google公認」をうたう業者がいたら、その時点で一度立ち止まってください。
サイトを買ったときは、前の持ち主の履歴も引き継ぐ
中古ドメインを買ったり、事業ごとサイトを譲り受けたりした場合は、前の持ち主の行いもそのまま引き継ぎます。
取得したらまずサーチコンソールに登録し、手動による対策レポートを開いてください。購入前に確認できるのが理想ですが、少なくとも運用を始める前には見ておきたいところです。
コメント欄・投稿機能を放置しない
使っていないコメント欄や会員登録機能を、そのまま開けっぱなしにしていませんか。第三者のスパムに悪用される入口は、たいていここです。
使わない機能は閉じる。使うなら承認制にする。この2つだけで、ユーザー生成スパムのリスクは大きく下がります。
公式は、ユーザーが投稿したリンクにrel=”ugc”を付けること、インタラクティブなコンテンツを1つのファイルパスにまとめて管理しやすくすることも推奨しています。
AIで量産する前に、目的を確認する
生成AIで記事を大量に作ること自体は、それだけで違反にはなりません。問題になるのは、順位や生成AIの回答を操作することが主目的の大量生成です。
Googleはこれを「大量生成されたコンテンツの不正使用」として、スパムに関する重大な問題の一例に挙げています。作り方ではなく、目的と中身で判断される、という整理です。
順位とインデックス数を、毎日記録しておく
手動による対策に気づくのが遅れる理由は、ほとんどが「いつから落ちたか分からない」という点にあります。記録がないと、原因を特定する起点が作れません。
主要キーワードの順位を毎日自動で記録しておけば、落ち始めた日付が分かります。その日付を検索ステータス ダッシュボードのアップデート履歴と突き合わせれば、アルゴリズム側か手動側かの見当がつきます。

「ペナルティかも」と思ったときの切り分け方

ステップ1|手動による対策レポートが緑かどうか
まずここです。緑のチェックマークが出ていれば、手動による対策は受けていません。この時点で、再審査リクエストという選択肢は消えます。
ついでに「セキュリティの問題」レポートも開いておいてください。ハッキングが原因で順位が落ちているケースもあります。
ステップ2|インデックスから消えているかを確かめる
次に、Googleで「site:自社ドメイン」と検索します。ページがまったく出てこないなら、インデックスから外れている可能性があります。
特定のページだけ出てこないなら、サーチコンソールのURL検査でそのURLを調べます。noindexが付いていないか、robots.txtでブロックされていないかが分かります。
この段階で原因が見つかることは、実はかなり多いです。サイトのリニューアル時にnoindexを外し忘れた、というのは定番の事故です。
ステップ3|落ちた日付とアップデートを突き合わせる
レポートが緑で、インデックスにも入っているなら、残るはアルゴリズム側です。2026年は、ウェブ検索のコアアップデートが3月と5月の2回でした。スパムアップデートは3月・6月に続いて8月18日に展開が始まり、8月21日に完了したとGoogleが公表しています。
9月中旬時点では、新しいコアアップデートやスパムアップデートの発表はありません。なお、2026年2月にはDiscover向けのアップデートが別にありました。名前に「コア」が付きますが、ウェブ検索のコアアップデートとは別のものです。検索ステータス ダッシュボードで日付を照合すると、Google側の更新と自社の変更を切り分けられます。
ステップ4|自社が加えた変更の履歴を洗う
Google側に更新がない時期に落ちたなら、自社側の変更を疑います。サイトの改修、プラグインの更新、サーバーの移転、テーマの変更。心当たりを時系列に並べてみてください。
順位が落ちた日付と、自社が何かをした日付。この2つを並べるだけで、原因の候補はかなり絞れます。そのためにも、日々の記録が効いてきます。

よくある質問(FAQ)
Q. 手動による対策を受けると、必ずサイト全体が消えますか?
いいえ、そうとは限りません。影響範囲はレポートに表示されるパターンで示され、サイトの一部だけのこともあります。
「すべてのページに影響があります」と書かれている場合はサイト全体が対象ですが、ディレクトリ単位で示されていれば、影響はその範囲にとどまります。
Q. 再審査リクエストは、何度でも送れますか?
送ること自体はできますが、審査中の再送信はしないようGoogleが明記しています。最終決定の通知が届くまで待ってください。
却下された場合は、指摘された点を直したうえで送り直します。同じ文面で送り直しても結果は変わりません。
Q. 業者に「ペナルティを解除します」と言われました。頼むべきでしょうか?
内容次第です。違反しているリンクの削除依頼や、低品質ページの整理といった実作業を伴うなら、外注する意味はあります。
一方で「Googleに働きかけて解除します」といった説明が出てきたら、その業者は避けてください。Googleは第三者のSEOサービスを評価しておらず、解除は修正内容の審査だけで決まります。料金や契約で判断に迷う場合は、契約書の確認を含めて専門家にご相談ください。
Q. 順位が落ちただけで、レポートは緑でした。何から見ればいいですか?
まずは落ちたキーワードが1つか、全体かを確認してください。特定のページだけなら、そのページの中身や競合の動きを見ます。
サイト全体なら、Google側のアップデート時期との照合が先です。そのうえで、インデックスの状況と、自社が加えた変更の履歴をたどります。
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まとめ|まず「緑かどうか」を見に行く
手動による対策は、Googleの担当者が目視で判断して行う措置です。受けるとサイトの一部またはすべてが検索結果に表示されなくなりますが、見た目には何の表示も出ません。
確認は、サーチコンソールの「セキュリティと手動による対策」から数十秒で終わります。緑のチェックマークが出ていれば、原因は別のところにあります。
受けていた場合の手順は、レポートを読む、影響を受けるすべてのページを直す、Googleが見られる状態か確かめる、再審査リクエストを送る、という順番です。リクエストには、問題の説明・修正の手順・取り組みの結果の3つを書きます。
そして予防でいちばん効くのは、外注先が何をしているかを把握しておくことです。中小企業の事例の多くは、自社が発注した作業から始まっています。
今日すぐできることを1つ挙げるなら、サーチコンソールを開いて手動による対策レポートが緑かどうかを見ることです。1分もかかりませんが、これを見ていない会社は驚くほど多いのが実情です。
そのうえで、順位の推移を日々記録しておいてください。落ちた日付が分かるだけで、原因の切り分けはまったく違う速さになります。AccessScopeは、サイトのURLを入力するだけで検索順位を自動で記録し続ける無料のツールです。10キーワードまで無料、クレジットカードの登録も不要ですので、まずはいまの順位を残しておくところから始めてみてください。AccessScopeの無料プラン

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