「AIで書いた記事を公開したら、Googleに順位を下げられるのではないか」というご相談が増えています。社内でブログを書く時間が取れず、生成AIに下書きを任せてみたものの、公開してよいのか迷っている、という中小企業の方からのご質問です。
この記事では、中小企業の経営者やWeb担当者に向けて、AIで書いた記事がSEOにどう扱われるのかを、Google公式のドキュメントにもとづいて整理します。あわせて、AIを使いながら順位を落とさないための具体的な手順もお伝えします。
先に結論を書きます。Googleは「AIで作ったかどうか」を順位の判断材料にしていません。実際に問題になるのは、価値を足さないページを大量に作ることであり、これはAIを使ったかどうかとは別の話です。
とはいえ、AIの下書きをそのまま公開して沈んでいく記事が多いのも事実です。その境目がどこにあるのかを、公式の記述と現場の実感の両方から見ていきます。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「AIで書いた記事は順位が下がる」は本当か
Googleは「どう作ったか」ではなく「中身」を見ている
Google検索セントラルには「サイトで生成AIコンテンツを使う際のガイダンス」という専用のページがあります。そこには、生成AIはテーマを調べたり、オリジナルのコンテンツに構成（structure）を与えたりするときに特に役立つ、とはっきり書かれています。なお日本語版のページではこの部分が「構造化データを追加」と訳されていますが、英語版の原文は文章の構成を指しています。
つまりGoogleは生成AIの利用そのものを否定していません。むしろ使い道として認めたうえで、守るべき線引きを示している、というのが公式ドキュメントの立て付けです。
同じ考え方は、品質に関する基本文書である「役立つ、信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」にも通底しています。Googleのランキングシステムは、検索順位を操作するために作られたものではなく、人の役に立つために作られた情報を優先するように設計されている、という説明です。
判断の対象はあくまで出来上がったページの中身です。筆者がクライアントのサイトを診断するときも、まず見るのは「誰かの検索の目的を、このページ1枚で満たせているか」であって、執筆にツールを使ったかどうかではありません。
公式ガイダンスに書かれている線引き
ガイダンスが問題にしているのは、たった一点です。生成AIツールなどを使って、ユーザーに価値を加えないままページを大量に生成することは、スパムポリシーの「スケールされたコンテンツの不正利用」に違反する可能性がある、と書かれています。
裏を返せば、価値を加えていて、かつ大量生成でなければ、生成AIを使ったこと自体は問題にならないということです。条件は「価値を加えているか」と「大量に作っていないか」の2つだと読み取れます。
さらにガイダンスは、正確さ・品質・関連性に集中するよう求めています。ここには本文だけでなく、タイトル要素、メタディスクリプション、構造化データ、画像の代替テキストといった、検索結果に出る要素も含まれると明記されています。
本文だけ人が手を入れて、タイトルや説明文は自動生成のまま放置している。こうした状態は公式の求める水準から外れるので、後半でチェック手順として取り上げます。
それでもAI記事が沈むのは、たいてい別の理由
「AIで書いたから下がった」と語られる事例の多くは、実際には中身の問題です。他の記事と同じことしか書いていない、一次情報を確認していない、読者の質問に最後まで答えていない、といった理由で評価されていないケースがほとんどです。
公式の自己評価用チェック項目にも、他の情報源をなぞるだけになっていないか、独自の情報・取材・調査・分析があるか、という問いが並んでいます。生成AIの下書きは、初期状態ではこの問いに答えられません。
学習データの平均値をなめらかな文章にしたものが下書きなので、当然「どこかで読んだ話」になります。ここに自社にしかない材料を足せるかどうかが、公開後の伸びを分けます。
「AI判定ツールに見抜かれる」という話をどう考えるか
AI生成率を数値で出すツールがいくつも出回っていますが、Googleがそうしたスコアを順位に使っていると公式に説明したことはありません。Googleは第三者のSEOツールに関するガイダンスで、第三者のツールはGoogleの内部のランキングデータにアクセスできない、と明記しています。
判定スコアを下げること自体を目的に文章をいじると、かえって読みにくくなります。ここで特定のツールを批判する意図はありませんが、指標として何を信じるかは慎重に選んだほうがよい、という立場です。
見るべきなのはスコアではなく、実際の検索順位と流入の推移です。この測り方は記事の後半で具体的に説明します。
本当に危ないのは「量産」｜スケールされたコンテンツの不正利用
スパムポリシーの定義を、そのまま読む
Googleのスパムポリシーには「スケールされたコンテンツの不正利用」という項目があります。検索順位を操作することを主な目的として、ユーザーの役に立たないページを大量に生成する行為を指す、と定義されています。
定義はさらに、独自性のないコンテンツをユーザーにほとんど価値がない形で大量に作ることだと言い換えたうえで、「どのように作られたかを問わず」と付け加えています。AIでも、人の手でも、その組み合わせでも、同じ基準で判断するという宣言です。
この一文があるおかげで、「AIだから危ない」という理解は正確ではないことが分かります。ただし注意したいのは、前提として「検索順位の操作が主な目的であること」と「独自性がなく価値がほとんどないこと」の2つが置かれている点です。この2つがそろって初めて違反になる、という構造になっています。
公式が挙げている5つのパターン
スパムポリシーには、具体例が5つ挙がっています。1つ目が、生成AIツールなどを使ってユーザーに価値を加えずにページを大量に作ること。2つ目が、フィードや検索結果などをスクレイピングしてページを量産すること（言い換えや翻訳といった自動変換を含む）です。ここにも「ユーザーにほとんど価値が提供されない場合」という限定が付いており、翻訳そのものが禁止されているわけではありません。
3つ目が、複数のページの内容を価値を足さずにつなぎ合わせること。4つ目が、量産していることを隠すために複数のサイトを作ること。5つ目が、読者には意味が通らないのに検索キーワードだけは入っているページを大量に作ることです。
5つとも「大量」と「価値を足していない」がセットになっています。逆にいえば、どちらか片方だけでは違反にならない、という読み方ができます。
ポリシーはさらに、そうしたコンテンツを自社サイトに置いている場合は検索から除外するように、とまで書いています。放置してよい話ではない、という強さです。
「何本までならセーフ」という本数の線引きはない
よくいただく質問が「月に何本までなら大丈夫ですか」というものですが、Googleは本数の基準を示していません。同じ「役立つコンテンツ」のページには、Googleに好まれる文字数があると聞いて特定の文字数を狙って書いていないか、という問いがあり、そのあとに「いいえ、そのようなものはありません」と自ら答えています。
本数も文字数も、それ自体が基準になっているわけではありません。判定されているのは、1本ずつが読者にとって意味を持っているかどうかです。
中小企業の現場感覚でいえば、担当者が目を通して手を入れられる本数を超えた時点で危険水域です。1日10本を機械的に出すより、週2本を丁寧に出すほうが、結果的に問い合わせにつながります。
品質評価ガイドラインの4.6.5と4.6.6
生成AIのガイダンスには、検索品質評価ガイドラインを見ておくと参考になる、という案内も入っています。名指しされているのはセクション4.6.5と4.6.6の2か所です。
4.6.5がスケールされたコンテンツの不正利用の評価方法、4.6.6が「労力・独自性・付加価値がほとんどないメインコンテンツ」の評価方法です。この3語が、実質的な合否ラインを言い当てています。
ただしGoogleは、このガイドラインは1位を取るための手引きではなく、評価者が使うもので、評価が直接順位に影響するわけではないとも注意しています。あくまで自己点検の物差しとして使うのが適切です。
中小企業がうっかりやりがちな「地域名だけ差し替え」
実務で一番多い危ない使い方が、1本の記事の地域名や業種名だけを入れ替えて何十本も並べるやり方です。生成AIを使うと数分でできてしまうため、悪気なく手を出してしまいます。
これは公式が挙げた5つ目のパターン、つまり検索キーワードだけが違うページの量産に近づきます。読者にとって、隣町向けのページと自分の町向けのページの中身が同じなら、読む意味がありません。
地域ページを作るなら、その地域での施工事例、実際の移動時間、地元特有の事情など、その土地でしか書けない情報を1つ以上入れてください。それが入るなら地域ページは有効な打ち手ですし、入らないなら1本にまとめたほうが強くなります。
AIを使ってよい場面・避けたい場面
使ってよい①｜調べ物と情報の整理
公式ガイダンスが最初に挙げている用途が、テーマのリサーチです。「この分野で読者が疑問に思うことを20個挙げて」と頼めば、社内では出てこない切り口が拾えます。
ただし、AIが挙げた事実をそのまま書かないでください。出てきたのは調べる対象のリストであって、確認済みの事実ではありません。
使ってよい②｜構成の叩き台をつくる
ガイダンスにあるもう1つの用途が、オリジナルの内容に構成を与えること（英語版原文のadd structure to original content）です。手元にある材料を貼りつけて「読者が読みやすい順に並べ替えて、見出し案を出して」と頼む使い方が、これに当たります。
材料は自社が持ち、並べ方をAIに手伝ってもらうという順番であれば、公式が示した使い方の範囲に収まります。順番が逆になると、中身のない記事ができあがります。
使ってよい③｜タイトルと見出しの案出し
タイトル案を10個出させて、そこから人が選ぶ使い方は効率がよいです。1人で考えると表現が似通ってくるので、選択肢を広げる相手として役に立ちます。
選ぶときは、内容を正確に要約しているか、大げさで煽るような表現になっていないかを見てください。この2点は公式の自己評価項目にも入っています。
使ってよい④｜書いた文章を読みやすく整える
自分で書いた文章を貼って「意味を変えずに、一文を短く整えて」と頼む使い方も有効です。内容は自分のものなので、独自性が失われません。
公式の自己評価項目には、誤字や文体の問題がないか、雑に作った印象がないか、という問いもあります。読みやすさの調整は、そこを底上げする作業です。
避けたい①｜下書きをそのまま公開する
もっとも危ないのが、生成された下書きを読まずに公開することです。事実の誤りが混ざっていても気づけませんし、内容も一般論の域を出ません。
公式の自己評価項目には、簡単に検証できる事実誤認がないか、という問いが直接入っています。読まずに出すという運用は、この問いに構造的に答えられません。
避けたい②｜キーワードだけ変えた記事を並べる
前章で触れた地域名の差し替えのほか、「〇〇 費用」「〇〇 相場」「〇〇 料金」のように言い回しだけ変えた記事を並べるのも避けてください。読者から見れば同じ記事なので、自社の記事同士で評価を食い合います。
検索されている言葉が違っても、読者が知りたいことが同じなら1本にまとめるのが正解です。まとめたほうが情報量が増え、結果的に順位も上がりやすくなります。
避けたい③｜タイトル・説明文・altを自動生成しっぱなしにする
公式ガイダンスは、自動生成するときはとくに正確さ・品質・関連性に注意するよう求めており、その対象としてタイトル要素、メタディスクリプション、構造化データ、画像の代替テキストを名指ししています。
これらは検索結果に表示される要素です。本文だけ整えて、外に出る文言を放置するのは順序が逆だと考えてください。
ネットショップを運営している場合は、さらに注意が必要です。Google Merchant CenterにはAI生成コンテンツ向けのポリシーがあり、AI生成画像にはIPTCのDigitalSourceTypeメタデータを含めること、AI生成の商品タイトルや説明は個別に指定してAI生成であるとラベル付けすることが求められています。
AIの下書きを「自社の記事」に変える5つの手順
手順1｜事実を一次情報で確かめる
下書きに出てくる数値・日付・制度名・仕様を、すべて拾い出してください。そのうえで、発表元の公式サイトや官公庁のページで1つずつ確認します。
生成AIは、もっともらしい数字を自信たっぷりに書きます。確認できなかった数値は、書かないと決めておくのがいちばん安全です。
医療・法律・お金にかかわるテーマは特に慎重に扱ってください。専門的な判断が必要な部分は断定せず、弁護士など専門家にご相談くださいと案内する形にとどめます。
手順2｜自社の経験を1つ以上入れる
GoogleのE-E-A-Tの先頭にあるEは経験（Experience）です。実際にその商品を使った、その場所に行った、その作業をした、という一次体験が評価の材料になります。
「弊社では〇件の施工でこの症状を見てきましたが、原因の多くは△△でした」のような一文を、記事に最低1つ入れてください。この1行は、生成AIには絶対に書けません。
Googleは、E-E-A-Tの中では信頼（Trust）が最も重要で、ほかの3つは信頼を支える材料だとも説明しています。あわせて、E-E-A-T自体は特定のランキング要因ではないとも明記されているので、点数を稼ぐ項目ではなく自己点検の視点として使ってください。
手順3｜一般論を自社の数字と事例に置き換える
下書きにある「一般的には〇〇と言われています」という表現を探して、自社の実数に置き換えてください。「当社の場合は平均〇日です」と書けるなら、そちらのほうが読者の役に立ちます。
置き換えられない箇所は、そもそも書く必要がないことが多いです。削ると記事は短くなりますが、密度は上がります。
公式の自己評価項目にある「他の情報源に依拠する場合、単にコピーや書き直しをせず、実質的な付加価値と独自性を提供しているか」という問いに、この作業で答えることになります。
手順4｜お客様が実際に使う言葉に直す
生成AIの文章は、業界の教科書的な言葉づかいに寄りがちです。現場でお客様が口にする言い方に置き換えると、同じ内容でも一気に読みやすくなります。
問い合わせメールやクチコミに出てくる表現を控えておいて、そこから借りるのが手っ取り早い方法です。検索されている言葉そのものが、そこに落ちていることもよくあります。
手順5｜公開前の8項目チェック
公開ボタンを押す前に、次の8つを確認してください。①数値と日付を一次情報で確認したか、②自社の経験が1つ以上入っているか、③タイトルが内容を正確に要約しているか、④タイトルが大げさな煽りになっていないか。
⑤メタディスクリプションを自分で書いたか、⑥画像の代替テキストが内容を説明しているか、⑦既存の自社記事とテーマが重複していないか、⑧読者がこの記事だけで目的を達成できるか。
8つ全部にはいと答えられないうちは、公開を1日遅らせたほうが結果的に得です。1本を作り込むほうが、10本並べるより速く順位が付きます。
AIを使ったと書くべきか｜Google公式の「Who・How・Why」
Who｜誰が書いたかを自明にする
Googleは、コンテンツを「Who・How・Why」の3つで自己点検するよう勧めています。1つ目のWhoは、誰が作ったかが読者に分かるかという問いです。
署名があるか、その署名から著者の経歴や専門分野が分かるページにたどり着けるか、が具体的な確認項目として挙げられています。Googleは、読者が署名を期待する種類の記事には、正確な著者情報を付けることを強く推奨しています。
AIに手伝わせた記事ほど、この署名が効きます。責任の所在がはっきりしている記事と、誰が書いたか分からない記事では、読者の受け取り方がまったく違います。
How｜どう作ったかを説明する
2つ目のHowは、その記事がどうやって作られたかです。Googleは、自動化・AI生成・AI支援のコンテンツもこのHowに含まれると明記しています。
続く自己点検の問いは3つですが、これには「自動化がコンテンツの生成に実質的に使われている場合」という前置きが付いています。その前提のうえで、AI生成を含む自動化の利用が開示などによって読者に分かるようになっているか。どう使ったかの背景を示しているか。なぜ自動化やAIが役に立つと考えたのかを説明しているか、の3つです。
「AIを使いました」と一言だけ書くのではなく、どこにどう使い、なぜそれが読者のためになるのかまで書くのが公式の求める形です。
Why｜なぜ作ったのかがいちばん大事
3つ目のWhyについて、Googleはおそらく最も重要な問いだと書いています。答えは「人の役に立つために作った」であるべきで、直接サイトに来た人にとっても有益な内容になっているかが基準です。
そして続けて、検索エンジンからの訪問を集めることが主な目的なら、それは評価しようとしているものと合致しない、と述べています。さらに、AI生成を含む自動化を検索順位の操作を主目的として使うことはスパムポリシー違反だ、とまで書かれています。
ここが最終的な分岐点です。同じツールを使っていても、目的が「読者を助けること」なのか「順位を上げること」なのかで、扱いが変わるという整理になっています。
開示は「どう作ったのか気になる」場合に付ける
では、全記事に「AIを使用しています」と書くべきかというと、Googleはそこまでは求めていません。読者が「これはどうやって作られたのだろう」と思いそうなコンテンツに、開示が役に立つという書き方です。
実務的には、実験結果や比較検証、体験レポートのように「誰がどうやって調べたのか」が信頼の土台になる記事では、作り方を書いたほうが読まれます。逆に、担当者が自分の言葉で書いた記事に下書き段階でAIを使っただけなら、わざわざ書く必要はありません。
迷ったら、記事の性質で決めてください。読者から質問されたときに説明できる状態にしてあれば十分です。
公開後に確かめる3つのこと
①インデックスに登録されているか
まず確認したいのが、記事が検索の対象になっているかどうかです。Search ConsoleのURL検査に記事のURLを入れると、登録済みかどうかが分かります。
公開して数週間経っても「クロール済み – インデックス未登録」のままなら、順位を語る以前の段階です。中身が薄いページは、そもそも登録されないことがあります。
複数のAI記事がまとめて未登録になっているなら、量産の副作用を疑ってください。数を絞って、1本ずつ作り込む運用に戻すのが先決です。
②狙ったキーワードで順位が付いているか
次に、記事ごとに狙ったキーワードを決めて、順位を毎日記録します。順位は日によって上下するので、1日だけ見ても判断できません。
2週間から1か月の推移を線で見ると、上がっているのか、動いていないのかが分かります。手作業で毎日検索するのは続かないので、記録は自動化してしまうのが現実的です。
AIを使い始めた前後で比較できるようにしておくと、判断の材料になります。運用を変えるなら、その前後で数字を並べられる状態にしておいてください。
③手動による対策が出ていないか
Search Consoleの左メニューには「手動による対策」という項目があります。スパムポリシー違反と判断された場合、ここに通知が出ます。
緑色のチェックマークが表示されていれば、少なくとも人手による違反判定は受けていません。AI記事を出したあとは、月に一度この画面を見る習慣をつけておくと安心です。
なお、手動対策が出ていなくても順位が下がることはあります。その場合はアルゴリズム側の評価であり、対処の仕方が変わります。
落ちたときの切り分け方
順位が下がったときは、まず全ページが下がったのか、特定のページだけが下がったのかを分けてください。サイト全体なら、アップデートの時期と重なっていないかを確認します。
Googleは検索ステータス ダッシュボードでランキング更新の開始日と展開にかかった期間を公開しているので、下落の日付と突き合わせられます。特定のページだけなら、そのページの中身と競合ページを比べるほうが早いです。
公式は、下落が起きたページを詳しく見て、自己評価の問いに照らして理解するように、とも案内しています。原因を推測するより、問いに1つずつ答えるほうが確実です。
よくある質問（FAQ）
AIで書いた記事だと、Googleに見抜かれますか？
Googleは、AI生成かどうかを判別して順位を決めているとは説明していません。公式ガイダンスが問題にしているのは、価値を加えないページを大量に作ることであり、作り方そのものではありません。
そのため「見抜かれるかどうか」を気にするより、記事に自社ならではの情報が入っているかを気にするほうが実益があります。判別の技術的な可否とは関係なく、中身が薄ければ評価されません。
下書きにAIを使ったことを、記事に書く必要はありますか？
すべての記事に必要というわけではありません。Googleは、読者が「これはどうやって作られたのか」と思いそうな場合に開示が役に立つ、という書き方をしています。
検証記事や体験レポートのように、作り方が信頼の土台になる記事では書いたほうがよいでしょう。担当者が自分の言葉で書き上げた記事に、構成づくりだけAIを使ったような場合は、必須ではありません。
AIで書いた過去記事が何十本もあります。全部消すべきですか？
一律に消す必要はありません。まずSearch Consoleで、どの記事に表示回数があり、どれがインデックス未登録かを仕分けしてください。
表示回数のある記事は加筆して残し、未登録かつ内容が重複している記事は1本に統合してリダイレクトするのが基本形です。なお、古い記事を大量に消したり足したりすること自体が順位を上げるわけではないと、Googleは自己評価の項目ではっきり否定しています。
日本語で書いた記事を、AIで英語に翻訳して増やすのは有効ですか？
翻訳して価値が生まれる読者がいるなら有効ですが、単にページ数を増やす目的なら避けてください。スパムポリシーの例には、翻訳を含む自動変換でページを量産し、ユーザーに価値をほとんど提供しないケースが挙がっています。
海外向けに本気で展開するなら、翻訳後に現地の事情に合わせて内容を作り替える必要があります。そこまでやらないなら、日本語の1本を厚くするほうが投資対効果は高くなります。
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まとめ｜判断されているのは作り方ではなく中身
AIで書いた記事がSEOに不利になる、という一律のルールはありません。Google検索セントラルの生成AIガイダンスは、生成AIをリサーチや構成づくりに役立つツールとして認めたうえで、価値を加えないページの大量生成だけを問題にしています。
スパムポリシーの「スケールされたコンテンツの不正利用」も、どのように作られたかを問わないと明記しています。AIか人かではなく、大量生成と価値の欠如という組み合わせが判断されている、というのが公式の立場です。
だとすれば、中小企業がやるべきことははっきりしています。AIには調べ物・構成・文章の整理を任せ、自社の経験と数字は人が入れる。この分担なら、公式の求める水準から外れません。
今日できることを1つだけ挙げるなら、直近に公開したAI下書きの記事を1本開いて、自社にしか書けない一文が入っているかを確かめてみてください。入っていなければ、その1行を足すところから始めれば十分です。
そして、手を入れた記事が実際に動いたかどうかは、順位の記録がないと分かりません。自社の検索順位を毎日自動で記録しておきたい方は、AccessScopeの無料プランをお試しください。サイトのURLとキーワードを登録するだけで、順位の推移が自動でたまっていきます。10キーワードまで無料・クレジットカードの登録も不要です。
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