「Googleマップに、AIに相談するボタンが増えたんですが、うちの店は何かしないとまずいですか」。2026年8月に入ってから、店舗のオーナー様からこうしたご相談をいただくようになりました。
新しい機能が始まると、すぐに「対策しないと出遅れる」という話が出回ります。ただ、中身を確かめると、やるべきことは今までの延長にあることがほとんどです。
この記事では、2026年8月7日に日本で始まったGoogleマップの新機能「マップに相談」（英語名 Ask Maps）について、何が変わるのか、店舗側は何を準備すればいいのかを、専門用語を避けて順番に整理します。読み終えたときに、今日から手を動かせる項目が残るように書きました。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「マップに相談」とは？2026年8月に日本で始まったGoogleマップのAI機能
2026年8月7日、日本での提供が始まった
Googleは2026年8月7日、公式ブログで「マップに相談」を日本でも提供開始すると発表しました。同日から数週間かけて、順次使えるようになると案内されています。
AndroidとiOSのGoogleマップで、検索バーのすぐ下に「マップに相談」のボタンが表示される形です。公式ヘルプにはパソコン版での使い方も案内されています。
すでにお使いのスマートフォンで、このボタンを見かけた方もいらっしゃるかもしれません。
この機能自体は新しく生まれたものではありません。2026年3月に英語版がアメリカなどで先行公開され、今回、日本を含む複数の国で提供が始まりました。
Googleの発表によれば、英語での提供はあわせて150以上の国と地域に広がっています。日本語で使えるようになったのは、この流れの一環です。
つまり、半年ほど海外で使われてきた機能が、日本語で本格的に動き始めたという段階です。いきなり全部が変わるわけではありませんが、地図の使われ方が変わっていく入口にはなります。
何ができるのか｜話し言葉で条件を伝えると候補が返ってくる
「マップに相談」は、GoogleのAIモデルであるGeminiと連携した会話型の機能です。地図アプリに向かって、普段の話し言葉で条件を伝えると、それに合う場所を絞り込んで答えてくれます。
Googleが公式ブログで挙げている例は、たとえば次のようなものです。「スマートフォンの充電が切れそう。長い列に並ばずにコーヒーが買えて、充電ができる場所を教えて」。あるいは「今夜使える照明付きの公営テニスコートを探して」。
これまでなら、「近く カフェ 電源」で検索して、開いた店のページを1軒ずつ確認して、クチコミを読んで……という作業を自分でやっていました。その工程をAIがまとめて引き受ける形になります。
Googleの説明によれば、この回答をつくるために、5億人以上の投稿者コミュニティから寄せられたクチコミと、3億以上の場所に関する情報を分析しているとのことです。
リアルタイムの交通・混雑・遅延も答えの材料になる
今回のアップデートでは、リアルタイム情報も回答に組み込まれるようになりました。朝の通勤時の交通状況、ルート上の道路工事や事故の有無などを、聞くだけで確かめられます。
店舗にとって関係が深いのは、お店やレストランの混雑状況が答えに含まれる点です。「今から行って並ばずに入れる店」といった聞き方が成立するようになります。
公共交通機関の遅延も反映されます。バスや電車の遅れを見ながら、乗り場に向かうタイミングまで示してくれるとGoogleは説明しています。
Gmail連携（パーソナル インテリジェンス）は初期設定ではオフ
もうひとつ加わったのが「パーソナル インテリジェンス」です。利用者が許可すると、Gmailの中にあるフライトやホテル、ディナーの予約情報を踏まえて提案してくれます。
ここは誤解されやすいところなので補足します。GmailとGoogleマップの連携は、初期設定ではオフになっています。連携するかどうかは利用者が自分で選ぶ仕組みです。
また、履歴の設定をオンにしていれば、過去の会話を覚えていて、中断したところから再開できます。旅行の計画などを何日かに分けて相談する使い方が想定されています。
まだ「全員が毎日使っている」段階ではない
正確に言っておくと、2026年8月時点では順次提供の途中です。同じ日本国内でも、端末やアカウントによって表示されている人とされていない人がいます。
ですので「明日から地図検索が全部AIに置き換わる」といった話は、現時点では言い過ぎです。慌てて高額な対策を契約する必要はありません。
とはいえ、AIによる要約や絞り込みが検索の入口に入り込む流れ自体は、ウェブ検索の側でも数年かけて進んできました。地図でも同じことが起きると考えて、今のうちに足場を固めておくのが現実的な構えです。
これまでの地図検索と何が変わるのか
「キーワードで絞る」から「条件を話す」へ
これまでの地図検索は、利用者が単語を組み立てる作業でした。「宇都宮 ランチ 個室」のように、自分で言葉を選んで打ち込みます。
「マップに相談」では、条件をそのまま話し言葉で伝えられます。「子ども連れで入れて、ベビーカーが置けて、駐車場がある店」といった、これまでなら3回検索していた内容が1回で済みます。
店舗側から見ると、これは選ばれる条件が細かくなるということです。「ランチ」というざっくりした言葉ではなく、「個室があるか」「駐車場があるか」で候補から外れることが起きます。
候補が絞られる＝表示される店の数が減る
従来の地図検索なら、条件に少しずれていても一覧には並びました。利用者が自分でスクロールして比べるからです。
AIが絞り込む場合は、条件に合わないと判断された店は、そもそも提示されない可能性があります。一覧の下のほうに残るのではなく、候補から消えるということです。
この変化は、ウェブ検索でAIによる概要が広がったときと同じ構図です。露出の総量は変わらなくても、上位に選ばれた少数に集中していきます。
「順位」より「条件に合うかどうか」で決まる場面が増える
MEO（地図検索での上位表示）では、これまで「地域名＋業種」で何位に出るかを気にしてきました。この見方が急に無意味になるわけではありません。
ただし会話型の検索では、順位の高さより「聞かれた条件を満たしているか」が先に効きます。3位の店でも、条件に合っていれば1番に紹介されることがあります。
逆も同じで、1位の店でも、条件が書かれていなければ候補から落ちます。ここが今回いちばん実務的に重要な変化です。
それでもローカル検索の土台は変わっていない
Googleはビジネスプロフィールのヘルプで、ローカル検索の結果は主に「関連性」「距離」「知名度」の3つで決まると説明しています。この説明は2026年8月時点でも変わっていません。
関連性は、検索の言葉とビジネスプロフィールがどれだけ合っているか。距離は、利用者の現在地や指定した場所からの物理的な近さ。知名度は、その店がどれだけ広く知られているかを指します。
「マップに相談」は、この土台の上に会話という入口が1つ増えたものと捉えるのが正確です。土台を無視した「AI専用の裏技」は存在しません。
AIは店の何を見ているのか｜材料は「自分で公開した情報」
材料①｜Googleビジネスプロフィールの登録情報
いちばんの材料は、店舗が自分で登録したビジネスプロフィールの中身です。カテゴリ、営業時間、住所、電話番号、メニューや料金、そして属性の欄が該当します。
属性というのは、「駐車場あり」「Wi-Fiあり」「バリアフリー対応」「子ども連れ歓迎」といったチェック項目のことです。これまで軽視されがちだった欄が、会話型の検索では直接効いてきます。
「電源が使えるカフェを教えて」と聞かれたとき、AIが確かめられるのは、この属性欄が埋まっているかどうかです。実際に店内に電源があっても、登録されていなければ判断材料になりません。
材料②｜クチコミの本文
Googleは、回答をつくるためにクチコミも分析していると明言しています。星の数だけでなく、本文に書かれている言葉が読まれているということです。
「静かに話せた」「子連れでも気を使わずに済んだ」といった具体的な記述は、店舗側が自分で書けない種類の情報です。だからこそAIにとっては価値のある材料になります。
クチコミは「評価」であると同時に「条件の説明文」でもある、という見方をしておくと運用しやすくなります。
材料③｜ホームページに書かれている文章
ビジネスプロフィールにはリンク先としてホームページを登録できます。そこに書かれた文章も、店を理解するための材料になります。
プロフィールの欄には収まりきらない細かい条件、たとえば「何時までに入店すれば最終オーダーに間に合うか」「ベビーカーのまま入れる席がいくつあるか」といった話は、ホームページ側でしか書けません。
プロフィールが看板だとすれば、ホームページは説明書です。両方そろって初めて、細かい条件の問い合わせに答えられる状態になります。
空欄は「条件を満たさない店」と同じ扱いになりうる
ここが今回いちばんお伝えしたい点です。AIは、書かれていないことを推測してくれません。駐車場の有無が未入力なら、「駐車場がある店」の候補には入らない可能性があります。
これまでは、利用者が電話をかけたりクチコミを読んだりして補ってくれていました。会話型の検索では、その手前で候補が絞られてしまいます。
やるべきことは新しい裏技を探すことではなく、空欄をなくすことです。地味な話ですが、いちばん確実で、しかも無料でできます。
Googleビジネスプロフィールでやっておきたい7つの準備
①オーナー確認（オーナー登録）を済ませる
まずここが済んでいないと、以降の項目を編集できません。Googleマップで自店を検索し、「このビジネスのオーナーですか？」という表示が出ていたら未確認の状態です。
確認方法はハガキ・電話・メール・動画などがあり、業種や状況によって案内される手段が変わります。動画による確認を求められた場合は、看板・店内・レジまわりを一続きで撮るのが通りやすい撮り方です。
②カテゴリを見直す
主カテゴリは、店の本業をいちばん端的に表すものを1つ選びます。ここがずれていると、そもそも関連する検索に呼ばれません。
そのうえで、サブカテゴリに得意分野を足します。ただし関係の薄いカテゴリを大量に足すのは逆効果です。実際に提供しているものだけにしてください。
③営業時間と特別営業時間を正確にする
「今から開いている店」という聞き方は、会話型の検索でとくに増えると考えられます。営業時間が実態とずれていると、開いているのに候補から外れるという損が発生します。
お盆・年末年始・臨時休業は「特別営業時間」の欄で設定できます。通常の営業時間を書き換えるのではなく、こちらを使ってください。あとで戻し忘れる事故を防げます。
ラストオーダーの時刻や、受付終了時刻も忘れずに書いておきましょう。営業時間だけを見て来店した方とのトラブルも減ります。
④属性（設備・サービス）を埋め切る
ここが今回の主役です。管理画面の「ビジネス情報」から、業種ごとに用意された属性のチェック項目を一通り確認してください。
飲食店なら「テイクアウト」「デリバリー」「予約可」「個室」「子ども向けメニュー」など。小売や施設なら「駐車場」「バリアフリー入口」「トイレ」など、業種に応じた項目が並びます。
コツは、当てはまるものを全部チェックすることではなく、当てはまらないものを空欄のままにしないことです。用意がないなら、その項目は正直に外しておきます。
⑤商品・サービスと料金を登録する
「予算3,000円くらいで」という聞き方に答えるには、料金の情報が必要です。メニューや施術内容を、価格とセットで登録しておきます。
説明文の欄には、お客様が使う言葉をそのまま入れてください。専門用語の正式名称だけでなく、来店される方が実際に口にする呼び方を併記しておくと拾われやすくなります。
⑥写真を「用途別」にそろえる
写真は枚数より種類です。外観（初めての方が迷わないため）、内観（雰囲気を判断するため）、商品やメニュー、そしてスタッフ。この4種類がそろっていると、選ぶ側の不安が減ります。
駐車場の入口や、ビルの何階かが分かる写真も効きます。地図の情報だけでは分からない部分を、写真が補ってくれます。
⑦クチコミで「条件の言葉」が集まる状態をつくる
クチコミは自分では書けませんが、集まりやすい状況はつくれます。会計時やお見送りのタイミングで、来店された全員に同じように声をかけるのが基本です。
ここで守るべき一線があります。割引やプレゼントと引き換えにクチコミを依頼することは、Googleのポリシーで禁止されています。件数を急ぐより、続けられる形を選んでください。
届いたクチコミには短くていいので返信します。返信文の中で「個室のご利用ありがとうございました」のように、店の条件が自然に言葉として残るのも一つの効果です。
ホームページ側でやっておきたいこと
条件を「文章で」書いておく
ホームページの店舗情報が、住所と電話番号と地図だけになっていないでしょうか。それだと、プロフィールに書いた以上の情報がありません。
「駐車場は店舗前に3台、満車の場合は隣のコインパーキングをご利用ください」「ベビーカーはそのまま入れます」といった具体的な文章を、テキストで書いておきます。
画像に文字を焼き込んだだけの案内は読まれにくくなります。手間ですが、同じ内容をテキストでも書き添えておいてください。
よくある質問のページで話し言葉の疑問に答える
会話型の検索で使われるのは、日常の話し言葉です。それに近い形で書かれたページは、内容が対応づけやすくなります。
ネタ探しは簡単です。店頭や電話で毎回聞かれることを、そのまま質問文にしてください。「予約なしでも入れますか」「支払いはカードが使えますか」といった具合です。
回答は、結論を最初の1文に置きます。理由や補足はそのあとで構いません。読む側にとっても、機械が読むうえでも、この順番のほうが扱いやすくなります。
店名・住所・電話番号の表記をそろえる
ビジネスプロフィール、ホームページ、ポータルサイト、SNS。この4か所で店名や住所の表記が食い違っていると、同じ店だと判断されにくくなります。
「丁目・番地」をハイフンで略しているか、ビル名を書いているか、電話番号の区切りをどうしているか。細かい話ですが、そろえておくに越したことはありません。
運営者情報で「誰がやっている店か」を示す
会社概要や運営者情報のページは、後回しにされがちです。ただ、信頼性を判断する材料としては土台にあたる部分です。
運営者名、所在地、連絡先、開業年、代表者。この5つがそろっているだけでも、実在する店として扱われやすくなります。
やってはいけないこと・慎重に見るべき提案
情報を「盛る」と、かえって損をする
属性欄を埋めましょうとお伝えすると、当てはまらない項目までチェックしたくなる方がいます。これはおすすめしません。
条件で絞って来店した方は、その条件を期待して来ています。「駐車場ありと書いてあったのに無かった」という体験は、低評価のクチコミにつながります。
そのクチコミがまた次の判断材料になります。実態と違う情報は、短期的に候補に入っても、中期的には評価を下げる方向に働きます。
クチコミへの特典付与はポリシー違反
「クチコミを書いたらドリンク1杯無料」といった依頼は、Googleのポリシーで禁止されています。日本の景品表示法の観点でも、内容によっては問題になります。
ここで特定の企業やサービスを批判する意図はありません。ただ、代行を名乗る業者から特典付きの依頼を提案された場合は、慎重に判断してください。
法的な判断が必要な場面では、弁護士など専門家にご相談ください。この記事はSEO・集客の観点からの整理です。
「マップに相談 対策」をうたう高額な提案には慎重に
新機能が出るたび、「今なら先行者利益が取れる」という営業が増えます。地図のAI機能も例外ではないでしょう。
判断の基準はシンプルです。提案の中身が、ここまで書いてきた「プロフィールを埋める」「クチコミを健全に集める」「サイトに条件を書く」の言い換えなら、外注する必要があるかを一度考えてみてください。
また、「AIに必ず紹介されるようにします」といった保証は成立しません。Googleがそのような枠を販売していない以上、確約できる立場の会社は存在しないためです。
Googleは「AI向けの特別な加工は不要」と説明している
ウェブ検索側の話になりますが、Googleは2026年5月に公開した生成AI向けの案内で、AIのための特別なschema.orgマークアップは不要だと明記しています。
文章を細切れにする「チャンク化」も、AI向けの書き直しも必要ないとされています。強調されているのは、結論を先に書く、見出しで整理する、自社にしか書けない情報を載せるという基本のほうです。
地図の側でも考え方は同じです。特別なファイルやタグではなく、登録情報の正確さと充実度が材料になります。
効果の測り方｜何が変わったかを数字で追う
ビジネスプロフィールの「パフォーマンス」を見る
管理画面の「パフォーマンス」では、検索経由とマップ経由の表示回数、ウェブサイトへのアクセス、ルート検索、通話の件数が確認できます。
あわせて、どんな検索語句で見つけられたかも一覧で見られます。ここに出てくる言葉は、実際にお客様が使っている言葉なので、プロフィールの説明文を直すときの材料になります。
ただし、現時点では「マップに相談」経由かどうかを切り分ける項目は用意されていません。全体の動きを見ながら判断することになります。
検索順位は記録が残る形で追う
地図の枠だけでなく、通常の検索結果での順位も一緒に見ておくと判断がぶれません。「地域名＋業種」で何位にいるかは、今も来店数と関係が深い指標です。
大事なのは、思い出したときに手で調べるのではなく、毎日自動で記録が残る形にしておくことです。プロフィールを直した日と、順位が動いた日を後から突き合わせられます。
AI検索での見え方も測れるようになった（2026年6月〜）
ウェブ側の話になりますが、Googleは2026年6月3日にサーチコンソールへ「生成AIパフォーマンス」のレポートを追加すると発表しました。AIによる概要などでの表示を確認できるものです。
分かるのは表示回数と、ページ・国・デバイス・日付といった内訳が中心です。クリック数、クリック率、検索語句、掲載順位は含まれていません。段階的な提供のため、2026年8月時点でも表示されていないアカウントがあります。
数字が動くまでの時間の考え方
プロフィールを埋めた翌日に来店が増える、ということはまずありません。反映のタイミングも、実際に検索される回数も、こちらで決められないためです。
目安として、1か月から3か月の単位で見てください。その間に数字が動かなくても、埋めた情報がなくなるわけではないので、手を止める理由にはなりません。
よくある質問（FAQ）
スマホに「マップに相談」のボタンが出てきません。故障ですか？
故障ではありません。Googleは2026年8月7日から数週間かけて順次提供すると案内しており、端末やアカウントによって表示の時期に差があります。
Googleマップのアプリを最新版に更新して、しばらく待ってみてください。表示されていない間も、店舗側の準備は同じように進めて問題ありません。
MEO対策はもう意味がなくなるのですか？
なくなりません。Googleはローカル検索の結果を「関連性」「距離」「知名度」で決めると説明しており、この土台は2026年8月時点でも変わっていません。
会話型の入口が1つ増えたと考えるのが正確です。むしろ、これまでMEOでやってきた情報整備が、そのまま効いてくる場面が増えます。
ホームページを持っていません。まず何から手をつけるべきですか？
先にGoogleビジネスプロフィールを埋め切ることをおすすめします。費用がかからず、地図の中での見え方に直接効くためです。
そのうえでサイトを作るなら、メニューと料金、アクセス、よくある質問、運営者情報の4つがあれば十分に機能します。最初から大がかりにする必要はありません。
「マップに相談」に自分の店が出るか、確かめる方法はありますか？
自分のスマートフォンで、お客様が使いそうな条件をそのまま聞いてみるのがいちばん早い方法です。「◯◯駅の近くで、駐車場があって夜9時までやっている店」といった形です。
ただし、回答は現在地や利用者ごとの状況で変わるため、順位のように毎回同じ結果にはなりません。出てこなかった条件があれば、その項目がプロフィールに書かれているかを確認する、という使い方が現実的です。
Gmailとの連携で、お客様の個人情報がうちに渡ることはありますか？
ありません。パーソナル インテリジェンスは利用者本人の画面での提案に使われる仕組みで、初期設定ではオフになっています。
店舗側に予約情報などが共有されることはありません。店舗ができるのは、あくまで自分で公開した情報を正確にしておくことだけです。
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まとめ｜「マップに相談」対策の正体は、空欄をなくすこと
2026年8月7日、Googleマップの会話型機能「マップに相談」が日本でも始まりました。話し言葉で条件を伝えると、AIが条件に合う場所を絞り込んで答える機能です。
店舗側から見た変化は、選ばれる条件が細かくなることと、条件に合わないと判断された店は候補にすら出ない場面が増えることの2点です。順位の高さより、条件が書いてあるかどうかが先に効きます。
そしてAIが見ているのは、特別なデータではありません。ビジネスプロフィールの登録情報、クチコミの本文、ホームページの文章という、店舗が自分で公開した情報です。書いていないことは、無いものとして扱われます。
やるべきことは、営業時間・属性・メニューと料金・写真の空欄を埋め、実態と合っている状態を保つこと。そのうえで、プロフィールに収まらない細かい条件をホームページに文章で書いておくことです。新しい裏技は要りません。
まずは今日、自店のGoogleビジネスプロフィールを開いて、属性の欄で空欄になっている項目を3つ埋めてみてください。ここが最初の一歩として、いちばん確実です。
あわせて、狙っている言葉での検索順位を記録に残しておくと、打ち手の効果を後から確かめられます。AccessScopeなら、サイトのURLと調べたいキーワードを入れるだけで、10キーワードまで無料で毎日の順位を自動記録できます。クレジットカードの登録も不要ですので、まずは無料登録して自店の現在地を確かめてみてください。
この記事は、全日本SEO協会認定SEOコンサルタントであり、Web制作に10年以上、延べ1,000件以上のサイトに携わってきた三田健司が執筆しました。地方の店舗ビジネスの集客支援を数多く手がけてきた経験と、2026年8月7日付のGoogle公式ブログおよびGoogleビジネスプロフィールのヘルプにもとづいて構成しています。なお、掲載内容は2026年8月時点の情報です。Googleの仕様や画面表示は変わることがあるため、実際の操作画面と異なる場合は公式ヘルプをご確認ください。
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