ホームページを作ることになったものの、ドメインの選び方とSEOの関係がわからず、名前を決められずにいる。そんな中小企業の経営者や店舗オーナーに向けて、この記事ではドメイン選びで迷いやすい点を、検索の仕組みに沿って整理します。
結論から言うと、ドメインは「順位を上げるための道具」ではなく、事業の長く使う住所です。覚えやすく、自社名義で、長く使い続けられる名前を選ぶことが、あとから困らないための一番の近道です。
私は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作10年以上・延べ1,000件以上のサイトに関わってきました。ドメインの相談では、「何を選ぶか」よりも「あとから変えざるを得なくなる」ことで苦労する方が多く、その経験から、決める前に確かめたい点をまとめます。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
結論｜ドメインは「覚えやすく、長く使える名前」を自社名義で
先に押さえたい3つの要点
1つ目は、ドメインの種類やキーワードで、順位が決まるわけではないという点です。Googleの公式ドキュメントでも、ドメイン名やURLに含めたキーワードだけでは、ほとんど効果がないという趣旨の説明があります。
2つ目は、一度決めたドメインを変えると、順位が一時的に動いたり、元の状態に戻るまで時間がかかったりすることがある点です。だからこそ、最初に決める段階で、長く使える名前を選ぶ価値があります。
3つ目は、中古ドメインやサブドメインの使い方に、Googleのスパムポリシーに触れる落とし穴がある点です。仕組みを知らずに手を出すと、順位ではなく、サイトの評価そのものを傷つけることがあります。
ドメインは、検索順位の「道具」ではなく、事業の「住所」
ドメインは、インターネット上の住所にあたる文字列です。お客様がそれを覚えて入力したり、名刺やチラシに印刷したり、メールアドレスの後半に使ったりと、事業のあらゆる場面で顔になります。
そのため、ドメインを選ぶときの第一の基準は、検索順位ではなく、事業にとっての使いやすさです。検索で見つけてもらう力は、あとからページの中身や運用で積み上げていくものであり、ドメイン名だけで決まるものではありません。
迷ったら「覚えやすく、書き間違えにくく、長く変えずに使える」名前を優先してください。この3点を満たしたうえで、このあと説明するTLD（末尾の部分）や構造の選び方に進むと、判断がぶれにくくなります。
ドメインの基本｜独自ドメインとは何か
ドメインとURLの違いを、先に整理する
たとえば「https://example.jp/service/」というURLのうち、「example.jp」の部分がドメインです。その先の「/service/」はページごとのパス（道筋）で、ドメインとは別のものです。
ドメインの末尾にある「.jp」や「.com」の部分を、TLD（トップレベルドメイン）と呼びます。この記事では、ドメイン名そのものと、TLDの選び方を分けて説明していきます。
無料サービスのドメインと、独自ドメインの違い
無料のブログサービスやホームページ作成サービスでは、「サービス名の一部を借りたアドレス」が使えることがあります。手軽に始められる反面、そのアドレスはサービス提供元のものであり、自社のものではありません。
一方、独自ドメインは、自分で取得して、自社の名義で持つアドレスです。サービスを乗り換えたり、サイトを作り直したりしても、同じアドレスを使い続けられる点が、大きな違いです。
事業用のホームページで、長く検索から集客したいなら、独自ドメインを取得しておくのが基本です。無料のサービスでの運用が悪いわけではありませんが、あとから独自ドメインに移すときに、URLが変わる負担が出てきます。
名義と更新は、必ず自社で握っておく
ドメインを取得するときは、登録者の名義を、自社の名前（法人名または代表者名）にしておくことが大切です。制作会社や業者に任せたまま、名義が業者になっていると、解約や担当交代のときに、ドメインを移せなくなるトラブルが起こりえます。
ご自身で管理するのが難しい場合でも、契約書や管理画面で、名義と更新の連絡先が自社になっているかを、確認しておいてください。
もう1つ見落としやすいのが、更新の期限です。更新を忘れてドメインが失効すると、サイトが表示されなくなるだけでなく、そのドメインを第三者が取得する可能性もあります。
更新は自動更新に設定し、支払い方法の期限切れにも注意しましょう。
業者にサーチコンソールの権限を渡すときの注意点は、別の記事で詳しく扱っています。
.com・.jp・新しい末尾｜TLDの選び方
国別の「.jp」と、汎用の「.com」の違い
TLDには、大きく分けて、国や地域に結びつく「国別コードTLD（ccTLD）」と、特定の国に結びつかない「汎用TLD（gTLD）」があります。「.jp」は日本の国別コード、「.com」は代表的な汎用TLDです。
Google検索セントラルの「多地域、多言語のサイトの管理」では、国別コードTLDは特定の国に結びついているため、ユーザーと検索エンジンが対象国を把握しやすい、と説明されています。日本向けの事業なら、「.jp」はその点で素直な選択です。
一方で、汎用TLDの「.com」も、日本の事業で広く使われており、検索で不利になるという説明は見当たりません。どちらを選んでも、日本語のサイトを日本の読者に向けて作るなら、検索で大きな差がつくわけではない、というのが私の実務上の見方です。
新しいTLDに、検索で有利な点はあるのか
「.shop」「.tokyo」「.app」など、近年増えたTLDについて、「業種や地域が伝わるので有利では」と考える方もいます。確認した範囲では、Googleの公式ドキュメントに、新しいTLDだから検索で有利になるという説明は見当たりません。
ここで気をつけたいのは、国別コードのなかに、Googleが汎用TLDとして扱うものがあることです。ドキュメントには、「.tv」「.me」「.io」「.co」「.ai」などが例に挙がっていますが、この一覧は変更される可能性があると、注記されています。
迷ったときの決め方
TLDの選び方を、事業のタイプごとに整理すると、次のようになります。あくまで私の実務上の目安であり、公式の推奨ではありません。
| 事業のタイプ | 選びやすいTLD | ひとこと |
|---|---|---|
| 日本国内向けの店舗・会社 | 「.jp」「.co.jp」「.com」 | 取得できるなら「.jp」系は信頼感が伝わりやすい |
| 日本と海外の両方に展開 | 「.com」 | 国を限定しない汎用TLDが運用しやすい |
| 期間限定のキャンペーン | 「.com」「.jp」など | 終了後の扱い（残す・転送）をあらかじめ決めておく |
| 特定の業界で独自の文化がある | 業界で一般的なTLD | 名刺・看板での見え方も含めて決める |
なお、「.co.jp」は、日本で登記された法人だけが取得できるなど、条件があるTLDです。個人事業の方が取りたくても取れないことがあるため、取得の条件は登録サービスの案内で確認してください。
末尾の違いで悩みすぎるより、更新料と取得のしやすさ、名刺での見え方を見て、早めに決めるほうが現実的です。迷って決められないことのほうが、ホームページの公開を遅らせて、損になります。
ドメイン名にキーワードを入れるべきか
Googleの考え方｜ドメインのキーワードだけでは、ほとんど効かない
「検索したい言葉をドメインに入れたほうが上位に出やすい」という話を、聞いたことがあるかもしれません。GoogleのSEOスターターガイドには、ドメイン名やURLのパスに含めたキーワードだけでは、パンくずリストに表示される以外の効果は、ほとんどないという趣旨の説明があります。
同じ箇所で、サイトの名前は、事業にとって最善のものを選ぶようにとも説明されています。つまり、ドメインにキーワードを詰め込むよりも、事業の名前として自然なものを選ぶほうが、公式の考え方に沿っています。
名前の付け方の実務｜迷ったら、屋号やサービス名を軸にする
実務でおすすめしているのは、屋号やサービス名をそのままドメインにする方法です。お客様が店名やサービス名で検索したときに、サイトに迷わずたどり着けて、名刺やチラシからの入力もしやすくなります。
一方で、地域名や業種を入れたドメインは、はじめは内容が伝わりやすい反面、事業の幅が広がったときに合わなくなることがあります。将来、事業内容や対応地域が変わる可能性があるなら、あまり絞り込まない名前のほうが長く使えます。
避けたい名前｜長すぎる・紛らわしい・読みにくい
長い名前、ハイフンや数字が多い名前、口頭で伝えにくい名前は、入力ミスや覚えにくさにつながります。電話で伝えるときに、毎回つづりを説明する必要があるかどうかを、1つの目安にしてください。
また、他社の社名や有名なブランド名と紛らわしい名前は、お客様の混同を招くほか、トラブルの原因にもなりえます。心配な場合は、弁護士や弁理士などの専門家にご相談ください。
ページごとのURL（ドメインの後ろの部分）は、意味のある単語を使い、単語の区切りにはハイフンを使うことが、Googleの「URL構造のベストプラクティス」で推奨されています。URLの整え方については、別の記事で詳しく解説しています。
サブドメインとサブディレクトリ｜どちらで分けるか
2つの違いを整理する
ブログや店舗ページなどを、メインのサイトから分けたいとき、「blog.example.jp」のようにドメインの前に付ける形（サブドメイン）と、「example.jp/blog/」のようにドメインの後ろに付ける形（サブディレクトリ）の、2つの方法があります。
それぞれの特徴を表にまとめます。あくまで一般的な傾向であり、サイトの作りによって異なります。
| 比べる点 | サブドメイン | サブディレクトリ |
|---|---|---|
| 見た目 | blog.example.jp | example.jp/blog/ |
| 主な使いどき | 別のシステム・別の運営体制で動かすとき | 同じサイトの一部として運営するとき |
| 管理のしやすさ | 別サイトのように分けて管理しやすい | 同じサイトの中で一括管理しやすい |
| 検索での扱い | 別のサイトとして扱われることもある | 同じサイトの一部として扱われやすい |
| 中小企業の基本の選択 | 特別な事情があるときだけ | 基本はこちら |
Googleの見解｜どちらでも順位は出せるが、同じ扱いになるとは限らない
Google検索セントラルの「多地域、多言語のサイトの管理」では、サブドメインとサブディレクトリを、それぞれ導入しやすい方法として並べて紹介しています。順位の面で、どちらかが有利になるという説明は、確認した範囲では見当たりません。
検索担当者のジョン・ミューラー氏は、2018年に、一般的には、サブドメインもサブディレクトリも同じように見ている、という趣旨の発言をしたと、SEO会社のBruce Clayが紹介しています。一方で、サブドメインが、メインのサイトと別のサイトとして扱われる場合もあるとも述べているとのことで、ここには注意が必要です。
中小企業の選び方｜基本はサブディレクトリ、サブドメインは理由があるときだけ
中小企業の多くのサイトでは、サブディレクトリにして、同じサイトのなかで育てていくのが、わかりやすく運用しやすい選び方です。ブログや店舗ページ、お知らせを同じサイトに置けば、サイト全体で信頼を積み上げやすくなります。
サブドメインを使う理由があるのは、たとえば、予約システムや会員ページなど、まったく別のサービスとして動かすときです。その場合も、メインのサイトとの行き来がしやすいように、リンクの置き方を整えておきましょう。
ブログを外部サービスのサブドメインで運営していて、メインのサイトにアクセスが集まらないというご相談は、少なくありません。この場合、ブログの評価がメインのサイトに届かないことがあるため、サブディレクトリへの移行を検討する価値があります。
中古ドメイン（期限切れドメイン）は買うべきか
Googleのスパムポリシーが示す境目
「古いドメインは評価が高いから、SEOに有利」と言われて、中古ドメインを勧められることがあります。しかし、Googleのスパムに関するポリシーには、「期限切れのドメインの不正使用」という項目があります。
これは、期限切れのドメイン名を、主に検索ランキングを操作する目的で購入し、ユーザーにとって価値の乏しいコンテンツを載せることを指します。例としては、以前に政府機関が使っていたサイトでアフィリエイトを載せる、小学校が使っていたサイトでカジノ関連の内容を載せる、といったものが挙げられています。
Web担当者Forumの報道によると、この項目は2024年3月のスパムポリシー更新で加わったものです。同じ記事では、期限切れのドメインを、ユーザーのためのサイトに再利用すること自体は、問題にならないとも説明されています。
中古ドメインのリスク｜過去の評価は引き継がれる保証がない
そもそも、ドメインの古さそのものがランキング要因だとは、公式には説明されていません。SEO会社の一創の解説では、過去の被リンクが、新しい持ち主に引き継がれるとGoogleが約束したことはない、という点が指摘されています。
さらに、過去の持ち主による手動対策（ペナルティ）や、質の低いリンクの履歴が、そのドメインに残っている可能性もあります。評価を買ったつもりが、問題を引き継いでしまうおそれがあるのです。
購入を検討するなら、最低限ここを確かめる
どうしても中古ドメインを使う場合は、過去にどんなサイトだったかを、まず確かめてください。過去に別の事業や、中身の乏しいサイトだったドメインは、新しいサイトの信頼づくりの足かせになることがあります。
Googleのサイト移転のドキュメントでも、購入したドメインは、過去に手動による対策がないか、削除済みのURLが残っていないかを、サーチコンソールで確認するようにと案内されています。確認の方法は、別の記事で解説しています。
私が相談を受けてきた範囲では、初めてホームページを作る中小企業には、中古ドメインではなく、自社の名前の新しいドメインをおすすめしています。育つまでに時間はかかりますが、あとからペナルティを心配せずに済むからです。
ドメインを他社に貸し出すことのリスクについては、次の記事で扱っています。
すでに決めたドメインを変えたいとき
変えたほうがよい場合・変えなくてよい場合
ドメインを変えるのは、事業名の変更や、別の会社との統合、無料サービスのアドレスから独自ドメインへの移行など、はっきりした理由があるときが基本です。「もう少し短い名前にしたい」「キーワードを入れたい」といった理由だけでは、変えない判断も十分に考えられます。
Googleは、ドメインを変更する移転では、順位が一時的に変動しうると案内しています。変えることで得られる利点と、戻るまでの手間を、あらかじめ比べておきましょう。
変更するときの基本の手順
Google検索セントラルの「サイト移転」のドキュメントでは、新しいサイトを準備して、旧URLから新URLへの対応表を作り、サーバー側で永続的なリダイレクト（301や308）を設定する、という流れが示されています。リダイレクトは、旧URLから、対応する新URLへ直接向けるのが基本で、トップページへの一括転送は避けるようにとされています。
さらに、Search Consoleの「アドレス変更」ツールは、ドメインを別のものへ移すときに使います。同じドメイン内でパスだけを変えるときなどには、必要ありません。
リダイレクトの詳しい設定方法は、別の記事で手順を解説しています。
変更後に気をつけること｜期間と変動
ドキュメントによると、小規模から中規模のサイトでも、ほとんどのページが新しいURLに移って反映されるまでには、数週間かかるとされています。リダイレクトは、一般的には1年以上は残しておくことが望ましい、とも書かれています。
また、移転は一度に1つの変更にとどめることが推奨されています。たとえば、ドメイン変更と、サイトのリニューアルを同時に行うと、順位が変わったときに、原因がどちらにあるのか切り分けにくくなります。
ステージング環境で設定していたnoindexやrobots.txtのブロックが、本番に残ったままになる失敗も、よくあります。公開前後に、必ず確認してください。
リニューアルで順位が落ちる原因は、次の記事で扱っています。
決める前の最終チェックリスト
ドメインを決める前に、確認したい8項目
ここまでの内容を、決める前の確認項目としてまとめます。1つずつ「はい」と答えられるかを、確かめてください。
| 確認項目 | 判断のめやす |
|---|---|
| 自社の屋号やサービス名と合っているか | お客様が覚えやすく、入力しやすいか |
| 電話で伝えたときに、つづりを説明せずに済むか | 長すぎ・読みにくくないか |
| 独自ドメインで、自社名義になっているか | 制作会社名義になっていないか |
| 自動更新が設定され、連絡先が自社になっているか | 失効を防げるか |
| TLDは、事業のタイプに合っているか | 取得条件・更新料も確認したか |
| ブログなどは、サブディレクトリで運用できるか | サブドメインにする理由があるか |
| 中古ドメインを使う場合は、過去の履歴を確かめたか | 手動対策・過去のサイト内容を確認したか |
| 将来の事業の変化に耐える名前か | 地域名・サービス名を入れすぎていないか |
決めたあとに、やっておきたいこと
ドメインを取得したら、https化（常時SSL）を設定し、wwwの有無や、http・httpsのどのURLに統一するかを決めておきます。同じ内容のページが複数のURLで見えてしまう状態は、避けたいところです。
公開したあとは、サーチコンソールにサイトを登録して、サイトマップを送信します。検索に出るまでの期間や、公開後にやることは、別の記事で整理しています。
ドメイン選びで迷って公開が遅れるのは、いちばんもったいないことです。上のチェックリストを満たせば、あとは中身づくりに時間を使うのが、結果的に検索で見つけてもらう近道になります。
よくある質問
ドメインを変えると、順位はどのくらい落ちますか？
一律に何％落ちるとは言えず、サイトによって異なります。Googleのドキュメントでは、移転の途中で順位が一時的に変動しうると説明されており、リダイレクトを正しく設定すれば、元の状態に戻りやすくなります。
「.com」と「.jp」は、どちらがSEOに有利ですか？
どちらかが有利になるという説明は、確認した範囲では見当たりません。日本向けの事業なら「.jp」は対象国が伝わりやすく、「.com」は国を限定しない汎用TLDとして広く使われています。
更新料や名刺での見え方を見て、決めて問題ありません。
ドメインの年数が古いほど、SEOに強いですか？
ドメインの古さそのものが、ランキングを上げる要因だとは、公式には説明されていません。古いドメインでも、中身の乏しいサイトでは評価されにくく、新しいドメインでも、役立つ情報を積み上げれば、検索に出てくるようになります。
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まとめ｜名前は「長く使える」を軸に、自社名義で決める
ドメインは、検索順位を上げる道具ではなく、事業の長く使う住所です。ドメイン名やTLDの違いで、順位が大きく決まるわけではなく、覚えやすく、自社名義で、長く使える名前を選ぶことが基本になります。
そのうえで、サブドメインにするかサブディレクトリにするかは、中小企業なら基本はサブディレクトリで同じサイトの中に育てていくのが運用しやすい選択です。中古ドメインは、Googleのスパムポリシーに触れるリスクや、過去の履歴を引き継ぐおそれがあるため、慎重に検討してください。
最初の一歩は、上のチェックリストを使って、候補のドメインを1つずつ確かめることです。決めたあとは、ページの中身を育てていくことが、検索で見つけてもらうための本筋になります。
公開後に、店名やサービス名、狙った検索語句での順位がどう動くかは、AccessScopeの無料プランで自動で記録しておけます。サイトのURLを入れるだけで、10キーワードまで記録でき、クレジットカードの登録は不要です。
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