「地域名を入れたページをたくさん作れば、その地域で上位に出せますよ」。そう提案された、あるいは自分でそう考えている中小企業の経営者やWeb担当の方から、ご相談をいただくことが増えました。
結論から言うと、地域ページそのものは禁止されていません。ただし中身がほとんど同じページを並べるやり方は、Googleが「誘導ページ」として明確に禁止しているスパム行為に当たります。
生成AIで文章を大量に用意できるようになったことで、この線引きを踏み越えてしまうケースが目に見えて増えています。2026年8月にはスパムアップデートも実施されました。
この記事では、誘導ページとは何かをGoogleの公式ポリシーに沿って整理したうえで、自社のページが該当していないかを確かめる5つの質問、安全な地域ページの作り方、そしてすでに量産してしまった場合の直し方までをまとめます。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
誘導ページとは？Googleが公式に禁止している行為
スパムポリシーに「誘導ページの不正利用」として載っている
誘導ページ（ドアウェイページ）は、Google検索セントラルが公開している「ウェブ検索のスパムに関するポリシー」に、違反行為のひとつとして項目立てで書かれています。SEO業者の解釈ではなく、Google自身が名指しで挙げている行為です。
ポリシーの説明を要約すると、似たような検索語で上位に出すためだけに作られ、訪問者を本来の目的地より価値の低い中継ページへ連れて行くもの、という定義になります。
つまり問われているのは、ページの見た目でも文字数でもありません。「そのページは誰のために存在しているのか」という一点です。
公式が挙げている4つの例
ポリシーには、誘導ページの具体例が4つ挙げられています。中小企業に関係が深いものを先に並べると、次のようになります。
ひとつ目が、特定の地域や都市を狙った複数のドメインやページを用意し、訪問者をひとつのページへ送り込むもの。ふたつ目が、サイトの本当に使える部分へ誘導するためだけにページを生成するものです。
三つ目が、URLやトップページをわずかに変えただけのサイトを複数持ち、特定の検索語での露出を最大化しようとするもの。四つ目が、整理された階層構造ではなく検索結果に近い、ほとんど同じ内容のページを大量に作るものです。
4つのうち2つが、地域や都市を軸にしたページの量産に触れている点に注目してください。地域ページは、Googleが最も警戒している型のひとつだということです。
「地域名だけ差し替えたページ」がいちばん多い
筆者が中小企業のサイトを拝見していて最も多く見かけるのが、本文の骨格がまったく同じで、地名の部分だけが置き換わっているページ群です。「宇都宮市の外壁塗装」「小山市の外壁塗装」「栃木市の外壁塗装」といった並びを想像していただくと近いと思います。
作った側に悪気はありません。「その地域の人に届けたい」という素直な動機から始まっていることがほとんどです。
ただ、読む側から見ると、どのページを開いても得られる情報は同じです。地名以外に違いがないなら、それは50ページではなく実質1ページだとGoogleに判断されても仕方がありません。
悪意がなくてもポリシー違反にはなる
スパムポリシーは、作り手の意図を聞き取って判定する仕組みではありません。出来上がったページの状態を見て、機械的にも人の目でも評価されます。
「騙すつもりはなかった」は通用しない、と考えておいたほうが安全です。逆に言えば、中身さえきちんと作り分けていれば、地域ページを持つこと自体は何の問題もありません。
地域名を使ったページの作り方そのものについては、別の記事で手順をまとめています。あわせてご覧ください。
なぜ今この話が増えているのか｜AIで量産できるようになった
2026年8月にスパムアップデートが実施された
Googleは2026年8月18日にスパムアップデートの展開を開始し、8月21日に完了したと公表しました。2026年に入ってから3回目のスパム対策の更新で、対象は全世界・全言語とされています。
更新の状況は、Googleが公開しているSearch Status Dashboard（検索ステータスダッシュボード）で確認できます。一覧には更新の名前と開始日、展開にかかった期間が並び、各更新の詳細ページに開始と完了の時刻が載ります。
順位が動いたときに、まず見るべき場所です。自社の変動がGoogle側の更新と重なっているかどうかを、日付で照らし合わせることができます。
海外のSEO専門家による事例分析では、この更新で影響を受けたサイトとして、大量生成されたコンテンツやテンプレートで機械的に作られたページを持つサイトが繰り返し挙げられています。
「大量生成されたコンテンツの不正使用」というポリシーもある
誘導ページとは別に、スパムポリシーには「大量生成されたコンテンツの不正使用」という項目があります。検索順位を操作することを主な目的として、価値の低いページを大量に作る行為を指します。
ここでGoogleが念を押しているのが、どのように作られたかを問わないという一文です。人が書いたか、AIが書いたか、その組み合わせかは判定の基準になりません。
ポリシーが挙げる例にも「生成AIツールなどを使い、ユーザーに価値を足さないままページを大量に作ること」が入っています。AIを使うこと自体が悪いのではなく、価値を足さずに数を増やすことが問われています。
判断されるのは「作り方」ではなく「目的」
この2つのポリシーに共通しているのは、手段ではなく目的を見ているという点です。読者の役に立てるために作ったのか、検索結果に並べるために作ったのか。
AIの下書きに自社の施工写真や実際の相談内容を足して、担当者が責任を持って公開しているのであれば、それは量産ではありません。逆に人の手で1枚ずつ書いていても、地名以外が同じなら量産です。
実際に多いのは「エリアページを100枚作りたい」という相談
ご相談の中で目立つのが、商圏を大きく超えた範囲まで地域ページを広げたいというご要望です。県内全市町村、さらには隣県まで、といった規模のお話をいただくこともあります。
そのとき筆者が必ずお聞きするのは、「そこから依頼が来たら、実際に対応できますか」という点です。対応できない地域のページは、読者にとっても自社にとっても価値を生みません。
AIで記事を書くこと自体に対するGoogleの見解は、別の記事で公式ドキュメントに沿って整理しています。
自社のページが誘導ページになっていないか確かめる5つの質問
質問1｜地名を消しても文章が成立してしまわないか
いちばん手早い確認方法です。そのページから地名をすべて取り除いて読み返してみてください。
それでも文章として何の違和感もなく成立するなら、そのページは地域について書いていません。地名を貼り付けただけの汎用ページです。
質問2｜そのページにしか書けない情報が入っているか
その地域で実際に手がけた施工事例、対応した相談、移動時間や駐車場の案内、地域特有の建物や気候の事情。ひとつでも入っていれば、そのページには存在理由があります。
逆に、他社のサイトから地名だけ入れ替えてもそのまま通用する文章しかないなら、独自性はないと考えてください。
質問3｜訪問者はそのページで用が足りるか
誘導ページの定義の核心は「中継地点になっているかどうか」です。読者が知りたいことはそのページにほとんど書かれておらず、結局すべて同じ問い合わせページへ送るだけになっていないでしょうか。
そのページだけを読んで判断材料がそろう状態を目指すのが、いちばん確実な回避策です。
質問4｜サイトの導線からたどり着けるか
検索からしか到達できず、メニューやパンくずからはたどり着けないページが並んでいる場合は注意が必要です。ポリシーが挙げる「整理された階層構造ではない」状態に近づきます。
対応エリア一覧のページを作り、そこから各地域ページへ行けるようにする。そのくらいの整理はしておきたいところです。
質問5｜自分がその地域の住人なら読みたいと思うか
最後は、いちばん素朴で、いちばん外れない基準です。自分がその地域に住んでいて、業者を探していたとして、そのページを読んで安心できるでしょうか。
5つの質問のうち3つ以上で答えに詰まるようなら、そのページ群は一度手を入れたほうがよい状態です。
安全な地域ページの作り方｜量ではなく中身で差をつける
作るのは「実際に行ける範囲」だけにする
最初に決めるべきは、ページの数ではなく商圏の線引きです。片道何分までなら通えるのか、どこまでなら出張費なしで対応できるのか。
その範囲の市区町村だけに絞れば、多くの中小企業では5〜15ページ程度に収まります。この数なら、1ページずつ中身を作り込むことが現実的に可能です。
1ページに1つは現場の写真か事例を入れる
その地域で実際に手がけた仕事の写真が1枚あるだけで、ページの性格は大きく変わります。テンプレートの文章が並んでいるページとは、読者が受ける印象がまったく違います。
まだ実績がない地域のページは、無理に作らないという判断もあります。実績ができてから追加するほうが、結果的に強いページになります。
地域ごとの事情を自分の言葉で書く
築年数の傾向、住宅の構造、気候や風向き、道路事情、行政の補助金制度。業種によって書けることは違いますが、その地域で仕事をしていれば必ず何かあります。
補助金や助成金のように制度が変わる情報を載せる場合は、確認した時点を明記し、詳細は自治体の窓口に確認するよう促す一文を添えてください。
そのページだけで用が足りるように書く
料金の目安、対応できる内容、問い合わせから完了までの流れ、よくある質問。読者が判断するのに必要な情報は、そのページの中で完結させます。
「詳しくはこちら」で別ページへ飛ばす作りを重ねるほど、中継ページに近づいていきます。リンクは補足として置く程度にとどめるのが安全です。
数を絞り、伸びを見てから増やす
いきなり全域を埋めにいかず、まず主要な3〜5地域で作って様子を見る。表示回数や順位が動き始めたら、同じ作り方で次の地域へ広げる。
この進め方なら、仮に方向性がずれていても被害は小さく済みます。地域ページは、作った数ではなく残せた数で評価が決まります。
何を書けばいいか迷う場合は、コンテンツの考え方をまとめた記事も参考になります。
すでに量産してしまったときの直し方
まずSearch Consoleの「手動による対策」を見る
順位が落ちている場合、原因がアルゴリズムによる評価なのか、人の目で確認された手動の措置なのかで対応が変わります。Search Consoleの「手動による対策」レポートを最初に確認してください。
ここに何も表示されていなければ、手動の措置は受けていません。その場合は、ページの中身を直していくことが対処になります。
残す・まとめる・消すの3つに仕分ける
全ページを一覧にして、商圏内で実績があるページは「残して書き直す」、内容が重なっている近隣地域は「1ページにまとめる」、商圏外は「消す」と決めていきます。
判断に迷ったときは、Search Consoleの表示回数を見てください。半年以上まったく表示されていないページは、消しても失うものはほとんどありません。
まとめるなら301リダイレクトでつなぐ
複数の地域ページを1枚に統合する場合は、消したURLから統合先へ301リダイレクトを設定します。ブックマークや他サイトからのリンクが無駄にならずに済みます。
注意したいのは、内容が対応していないページ同士をつなぐと、リダイレクトが正しく評価されないことがある点です。中身が近いものだけをまとめてください。
統合先がないなら素直に404か410でよい
対応する統合先がないページを、無理にトップページへリダイレクトさせるのは避けてください。Googleはこうした処理を、内容の対応しないリダイレクトとして扱います。
該当するページがないなら、404（見つかりません）または410（消滅）を返して構いません。時間はかかりますが、検索結果からは自然に外れていきます。
再審査リクエストは手動の措置があるときだけ
「手動による対策」に項目が表示されている場合に限り、問題を直したうえで再審査リクエストを送ります。人が確認するため、結果が出るまでに時間がかかります。
再審査リクエストを送れるのは、手動による対策を受けているか、セキュリティの問題の通知が出ている場合に限られます。それ以外のときは送信自体ができません。
アルゴリズムによる評価の回復は、直したページが再びクロールされ、評価し直されるのを待つことになります。回復までの期間を確約することは誰にもできません。
よくある質問（FAQ）
地域ページを作ること自体が禁止されているのですか？
禁止されていません。Googleが問題にしているのは、似た内容のページを並べて検索結果での露出だけを増やそうとする作り方です。
その地域の読者にとって意味のある情報が入っていれば、地域ページは有効な手段です。数ではなく中身で判断されると考えてください。
何ページ以上作ると危ないという基準はありますか？
Googleは枚数の基準を公表していません。10ページでも中身が同じなら問題になり、50ページでもそれぞれに独自の情報があれば問題にはなりません。
目安を持ちたい場合は、枚数ではなく「自分たちが責任を持って更新し続けられる数か」で決めるのが現実的です。
AIで下書きを作るのはやめたほうがいいですか？
やめる必要はありません。Googleは作り方そのものを問題にしていないと明記しています。
下書きに自社の事例や現場で得た情報を加え、公開前に人が内容を確認する。この工程が入っていれば、AIを使うこと自体は差し支えありません。
地域ページを消すと順位が下がりませんか？
表示回数もクリックもないページを消しても、失うものはほとんどありません。むしろ低品質なページが減ることで、サイト全体の評価にとってはプラスに働くことがあります。
心配な場合は、消す前にSearch Consoleで直近6か月の表示回数を確認し、数字のあるページは残して書き直す方針にしてください。
業者から「地域ページを100枚作ります」と提案されました
まず、その100枚の中身をどう作り分けるのかを具体的に聞いてください。テンプレートに地名を差し込むだけという回答であれば、誘導ページに該当するおそれがあります。
ペナルティを受けたときに困るのは、発注した自社です。契約前に、Googleのスパムポリシーをどう踏まえているかを確認しておくことをおすすめします。
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まとめ｜地域ページは「作った数」ではなく「残せた数」
誘導ページは、Googleのスパムポリシーに項目立てで書かれている違反行為です。地域や都市を狙ったページを並べて、訪問者をひとつのページへ送り込むやり方が、公式の例として挙げられています。
もうひとつの「大量生成されたコンテンツの不正使用」は、作り方を問わないと明記されています。AIを使ったかどうかではなく、価値を足さずに数を増やしたかどうかが見られています。
自社のページが該当していないかは、地名を消しても文章が成立してしまわないか、そのページだけで読者の用が足りるか、という2点を確かめるのが手早い方法です。
今日できることを1つだけ挙げるなら、対応エリアのページを1枚開いて、地名をすべて消して読み返してみてください。違和感なく読めてしまったら、そこが手を入れる出発点です。
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