「うちの会社、そもそも名前で検索されているんでしょうか」——中小企業の経営者やWeb担当の方から、最近とくによくいただくご相談です。社名や店名でそのまま探される検索のことを、SEOの世界では指名検索（ブランド検索）と呼びます。
この記事では、指名検索を増やすための具体的な方法を、専門用語をできるだけ使わずに整理します。あわせて、2025年11月に登場し2026年3月に対象サイトすべてへ開放されたサーチコンソールの「ブランドクエリ フィルタ」を使って、いまの指名検索を自分で測る手順もお伝えします。
先にお断りしておくと、指名検索は「増やせば一般キーワードの順位が上がる魔法の指標」ではありません。Google側もその点をはっきり否定しています。それでも取り組む価値がある理由を、記事の前半で説明します。
読み終えるころには、自社の指名検索がいまどれくらいあるのかを確かめる方法と、明日から着手できる打ち手が手元に残っているはずです。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
指名検索とは？社名・店名で直接探される検索のこと
指名検索とは、会社名・店名・サービス名など、自社を名指しする言葉で行われる検索のことです。「株式会社◯◯」「◯◯ 下野市」「◯◯ 予約」といった検索が、すべてこれにあたります。
英語圏ではブランドクエリ（branded query）と呼ばれ、Googleの公式ドキュメントでもこの言い方が使われています。日本語では「指名検索」「ブランド検索」の両方が使われますが、指しているものは同じです。
一般検索（非ブランド検索）との違い
対になるのが、非ブランドクエリと呼ばれる一般的な検索です。「下野市 ホームページ制作」「屋根修理 費用」のように、まだどこに頼むか決まっていない人が使う言葉がこれにあたります。
この2つは、検索している人の状態がまったく違います。一般検索の人はこれから比較検討を始めるところで、指名検索の人はすでに行き先を決めています。
同じ1クリックでも、指名検索から来た人のほうが問い合わせや購入に至る割合は高くなります。ここが、指名検索を別枠で見る意味です。
スペルミスや表記ゆれも指名検索に含まれる
Google検索セントラルの公式解説では、ブランドクエリの範囲は「ブランド名そのもの」だけではありません。ブランド名の表記ゆれやスペルミス、そしてブランドに関連する製品名・サービス名も含まれると明記されています。
公式の例では、google.comに対して「Google」だけでなく「Gogle」のような打ち間違いや、「Gmail」のようなサービス名もブランドクエリとして扱われる、と説明されています。日本語でいえば、社名の漢字を1字間違えた検索や、自社サービスの名前での検索も含まれるということです。
つまりGoogleは、文字列の一致ではなく「どの会社のことを指しているか」という単位で判断していると考えられます。海外SEO情報ブログを運営する鈴木謙一氏も、自身の名前の漢字違いが正しく分類された例を挙げ、エンティティ（実体）として認識されていると解釈できると述べています。
なぜ2026年になって注目度が上がったのか
理由は2つあります。1つは、AIによる概要やAIモードの広がりで、検索結果を見ただけで用が済んでしまう場面が増えたことです。
もう1つは、コアアップデートのたびに一般キーワードの順位が大きく動き、その影響を受けるサイトが目立つようになったことです。どちらも「一般検索からの流入は読みにくくなった」という同じ結論に向かいます。
その点、指名検索は事情が違います。名前を知っている人がその名前で探しているので、順位の上下や新しい検索機能の登場に左右されにくいのです。
指名検索が増えると何が変わるか｜3つの実利と1つの誤解
指名検索を増やすことにどんな見返りがあるのかを、先に整理しておきます。期待できることと、期待してはいけないことを分けて考えるのが大切です。
1. 検索の変化に左右されにくい流入が手に入る
一般キーワードでの順位は、アップデートや競合の動きで簡単に入れ替わります。上位表示を維持し続けるには、常に手を入れ続けなければなりません。
一方、指名検索は「あなたの会社に行きたい」という意思そのものです。検索した人の目的地が最初から決まっているため、アルゴリズムの変動を受けにくい流入源になります。
筆者がご相談を受けるなかでも、コアアップデートで大きく落ちた会社ほど、指名検索の割合が極端に低い傾向があります。逆に指名検索が育っている会社は、変動があっても売上への影響が小さく済んでいます。
2. 問い合わせ・来店につながりやすい
指名検索でたどり着く人は、すでに何らかの形で自社を知っています。チラシを見た、紹介された、以前に取引があった、SNSで見かけた——きっかけはさまざまです。
いずれにしても、比較検討の段階を越えている状態です。アクセス数が10分の1でも、売上への貢献では一般キーワードを上回ることが珍しくありません。
3. 数字が「認知の通信簿」として使える
指名検索の回数は、チラシ・展示会・SNS・紹介といった検索以外の活動が、どれだけ記憶に残ったかを映します。広告を出した月に社名の検索が増えていれば、その広告は少なくとも認知には効いたと判断できます。
逆に、名刺を配っても社名の検索がまったく動かないなら、覚えてもらえていないか、覚えても調べる動機がないということです。数字が下がれば、競合が自社の見込み客に食い込み始めた早期のサインとも読めます。
誤解：指名検索を増やしても一般キーワードの順位は上がらない
ここは正直にお伝えしなければなりません。「指名検索が増えるとGoogleの評価が上がり、一般キーワードでも上位に行ける」という説明を見かけますが、Googleはこれを否定しています。
GoogleのJohn Mueller氏は2023年、「キーワード＋ブランド名」という形の検索が、ブランド名を含まない検索での順位に効くのか、という問いに対して、そうなるとは思えないという趣旨の回答をしています。海外のSEO専門メディアは、この種の検索は簡単に水増しできてしまうから、という理由づけを添えてこの発言を伝えました。
つまり指名検索は、順位を上げるための操作対象ではなく、集客の別ルートとして育てるものです。この前提を取り違えると、後述する「やってはいけないこと」に足を踏み入れてしまいます。
サーチコンソールの「ブランドクエリ フィルタ」で現状を測る
増やす前に、まず現状を知る必要があります。以前は自分で正規表現を書いて社名を抽出するしかありませんでしたが、いまはサーチコンソールに専用の機能が用意されています。
2025年11月に登場し、2026年3月に対象サイトすべてへ
ブランドクエリ フィルタは、Google検索セントラルのブログで2025年11月に発表された機能です。ただし発表後しばらくは一部のユーザーへの限定公開が続いていました。
2026年3月（現地時間の3月11日、日本時間では3月12日）、Google Search CentralがLinkedInで「対象となるすべてのサイトで利用可能になった」とアナウンスしました。その投稿に寄せられた質問にJohn Mueller氏が回答しており、その内容も含めて以下で整理します。
使い方は3ステップ
操作そのものは簡単です。サーチコンソールを開き、左側のメニューから「検索結果」（検索パフォーマンス）のレポートを表示します。
次に、グラフの上にある「＋新規」からフィルタを追加し、「検索キーワード」を選びます。すると選択肢のなかに「ブランドクエリ」と「非ブランドクエリ」が並んでいるので、見たいほうを選ぶだけです。
最初に見てほしいのは、全体のクリック数に対してブランドクエリが何パーセントを占めているかです。この比率が5%を下回っているなら、自社は「名前で探される会社」にまだなっていないと考えてよいでしょう。
使えない条件がある
この機能には利用条件があります。同じGoogle検索セントラルの公式解説に「このフィルタはサブプロパティ（例：https://example.com/blog/）や、表示回数が少ないサイトでは利用できません」と明記されています。
つまり、サブディレクトリやサブドメイン単位で登録しているプロパティでは表示されません。トップレベルのプロパティ（ドメイン全体、またはhttps://www.example.com のような形）を開いて確認してください。
表示回数が少ないサイトで出てこないのは、故障ではありません。Mueller氏も「小さなサイトが成長していくと、あるタイミングからこのデータが見え始めることもある」と説明しています。
過去にさかのぼれない／自分で編集できない
2つ、あらかじめ知っておきたい制約があります。1つ目は、分類が過去のデータにさかのぼって適用されないことです。
実際、複数のプロパティで2026年2月21日ごろから急にブランド／非ブランドの内訳が現れた、という報告が寄せられ、Mueller氏も「データの計測が始まる時点があり、十分に過去へさかのぼるとレポートでそれが分かる」と認めています。前年同月比のような長期の比較は、しばらく先まで待つ必要があります。
2つ目は、どの言葉をブランド扱いにするかを自分で設定できないことです。ブランドの表記ゆれや関連語を追加できないか、という質問に対して、Mueller氏は「現時点でカスタマイズを提供する予定は把握していない。ただしツール内のフィードバックはいつでも歓迎する」と答えています。
分類の精度には限界がある
どのクエリをブランド扱いにするかは、AIを活用した内部システムが自動で判定しています。Google側も、ブランドの判定は文脈に左右されるため、誤って分類されるクエリがありうると説明しています。
前述の鈴木謙一氏も、自分の名前の誤字は正しくブランド扱いされた一方で、ブログ名やそれに近い検索語が非ブランド側に振り分けられていた、と指摘しています。比率の数字を鵜呑みにせず、必ず一度は中身のクエリ一覧に目を通してください。
おかしな分類を見つけたら、サーチコンソール内のフィードバック機能から報告できます。精度の向上は最終的に利用者全員の利益になるので、気づいた範囲で協力しておくとよいでしょう。
ブランドクエリ フィルタが使えないときの測り方
表示回数がまだ少ない会社では、フィルタ自体が出てきません。その場合でも、指名検索の状況を大まかに把握する方法はあります。
1. 検索キーワードを社名で絞り込む
同じ検索パフォーマンスのレポートで、フィルタの「検索キーワード」に社名の一部を入れて絞り込みます。カタカナ・ひらがな・アルファベット・略称と、呼ばれ方のパターンごとに繰り返し確認してください。
ここで拾えた分の合計が、いまの指名検索の下限です。表記ゆれや打ち間違いまでは拾えないので、実際の数はこれより多いと考えておきます。
2. Googleトレンドで社名の推移を見る
Googleトレンドに社名を入れると、検索の増減を時系列で確認できます。ただしトレンドの数値は0〜100に正規化された相対値で、検索回数そのものではありません。
中小企業の社名では検索量が小さすぎて、ほとんど0のまま横ばいになることも多くあります。グラフが出なかったからといって落ち込む必要はなく、単に規模が小さいだけです。
3. GA4で「直接流入」と「自然検索」を見比べる
GA4のトラフィック獲得レポートでは、Direct（直接流入）とOrganic Search（自然検索）の推移を並べて見られます。名前を覚えてもらう活動が効いてくると、この2つが同じ時期に一緒に伸びる傾向があります。
チラシを撒いた週、展示会に出た週、テレビや地域紙で紹介された週に、線がどう動いたかを見てください。数字の絶対値より、出来事と山が重なるかどうかのほうが判断材料になります。
指名検索を増やす7つの方法
ここからが本題です。指名検索は「名前を知る → 覚える → 調べる」という3つの段階を人がたどって初めて発生します。この流れのどこが詰まっているかを意識しながら読んでください。
1. 呼ばれ方を1つに決める
最初にやるべきは、施策ではなく整理です。正式社名・略称・サービス名・店舗名がバラバラに使われていると、そもそも覚えてもらえません。
チラシでは略称、名刺では正式名称、SNSでは英語表記——という状態は、思っている以上によくあります。お客様に検索してほしい言葉を1つだけ決めて、社内のすべての媒体でその表記に揃えてください。
読み方が難しい社名なら、ふりがなを併記します。声で伝わった名前が正しく入力されなければ、検索は発生しません。
2. 一般キーワードの記事で名前に触れる回数を増やす
一般キーワードのSEOは、指名検索と対立するものではありません。むしろ、名前を知ってもらうための入口として機能します。
「屋根修理 費用」で記事を読んだ人が、その場で問い合わせなくても、社名を目にしています。同じ社名を何度か別の場面で見かけると、次に困ったときに社名で検索する確率が上がります。
記事の署名欄、著者プロフィール、フッターなど、目に入る場所に社名と担当者名を置いておいてください。ここで社名を隠す理由は1つもありません。
3. Googleビジネスプロフィールを整える
店舗や事務所を構えている会社なら、Googleビジネスプロフィールの整備は費用対効果が最も高い打ち手です。社名で検索されたとき、右側や上部に情報がまとまって出ることで「ちゃんと実在する会社だ」と伝わります。
営業時間・写真・サービス内容を埋め、クチコミに返信を続けてください。地図アプリやマップ内の検索から社名を知る人も一定数います。
4. 既存のお客様との接点に名前を残す
意外と見落とされるのが、すでに取引のあるお客様との接点です。請求書、納品書、メールの署名、封筒、作業車、現場の看板、点検シールなど、社名を置ける場所は日常業務のなかに数多くあります。
とくに効くのが、「困ったときに手元にある物」に社名を残すことです。エアコンに貼られた小さなシールを見て社名を検索した、という経路は実際によくあります。
新規のお客様を1人増やすより、既存のお客様に思い出してもらうほうがずっと簡単です。まずは既存の接点を棚卸ししてください。
5. 第三者に名前を出してもらう
自社の発信だけでは、届く範囲に限りがあります。お客様の声や導入事例、地域紙・業界誌への掲載、セミナーでの登壇、他社との共同企画など、第三者が社名を口にする場面を増やしてください。
Search Engine Journalの記事でも、リンク獲得に力を注ぐより、消費者が接する場所にブランドを露出させるほうが有効な場合がある、という考え方が示されています。広告、記事、業界のポッドキャスト、展示会——手段は問いません。
6. 社名で検索されたときに確実に受け止める
せっかく検索してもらっても、自社サイトが1位に出てこなければ機会を失います。社名が一般名詞に近い場合や、同名の会社が他県にある場合は、実際に順位を取れていないことがあります。
トップページのタイトルタグに正式社名を入れ、会社概要ページで所在地・設立年・代表者名を明記してください。社名での検索結果は、月に一度は自分の目で確認する習慣をつけましょう。
社名に加えて「社名＋地域名」「社名＋サービス名」「社名＋採用」など、組み合わせで検索されたときの受け皿も用意しておくと取りこぼしが減ります。
7. 表記ゆれと打ち間違いを想定しておく
前述のとおり、Googleは打ち間違いもブランドクエリとして扱います。とはいえ、間違えた言葉で自社が出てくるかどうかは別の問題です。
自社名でよくある間違いを3つほど挙げ、実際に検索してみてください。自社が出てこないパターンがあれば、会社概要ページに「◯◯（旧社名：△△）」のような形で自然に併記しておくと拾えることがあります。
ただし、無関係な言葉を大量に並べるのは避けてください。検索結果を操作する目的の記述は、Googleのスパムに関するポリシーに触れる可能性があります。
やってはいけないこと｜自作自演では増えない
指名検索が評価につながると聞くと、数を水増ししたくなるかもしれません。ここでは、時間を無駄にしないために避けるべきことを挙げておきます。
社員や知人に検索させても意味がない
「社員全員で毎朝社名を検索しよう」といった話をときどき耳にしますが、労力に見合いません。前述のとおりMueller氏が順位への影響を否定していることからも、この手のシグナルが単純に効くようには設計されていないと考えるのが自然です。
同じ時間を、お客様1人に丁寧に説明することに使ったほうが確実です。その1人が家族や取引先に社名を伝えれば、本物の指名検索が生まれます。
他社の社名を自社ページに書かない
競合他社の社名を自社ページに大量に書き、その検索で自社を出そうとする手法があります。これは検索順位を操作する目的の記述にあたり、Googleのスパムに関するポリシーに反する可能性が高い方法です。
比較記事として公正に書く場合は別ですが、その場合も事実にもとづき、相手を不当に貶めない表現にしてください。ここで特定の企業を批判する意図はありません。
社名がありふれている場合の考え方
「サンライズ」「みらい」「アシスト」のように、同名の会社が全国に多数ある場合、社名だけで上位を取るのは現実的ではありません。この場合は、社名単体ではなく「社名＋地域名」「社名＋業種」を実質的な指名キーワードとして扱います。
チラシや名刺にも、その組み合わせで検索してもらえるような案内を入れておくと効果的です。「◯◯ 下野市 で検索」と書くだけで、検索される言葉を自分でコントロールできます。
業種別・最初の一歩
7つ全部に同時に着手する必要はありません。業種によって、効きやすい順番が違います。
店舗・サービス業
まずGoogleビジネスプロフィールとクチコミからです。来店した人がその場でスマホに店名を打つ場面が多いため、地図側の情報が整っているだけで受け皿として機能します。
次に、レシートやショップカードなど「持ち帰ってもらえる物」への店名の記載を見直してください。来店中に名前を覚えてもらう工夫が、そのまま検索数につながります。
BtoB・製造業
展示会・業界誌・技術ブログの3点が中心になります。担当者が会社に戻ってから社名を検索する流れが基本なので、名刺と資料の社名表記を揃えることが最優先です。
また、検索する人が「会社名を正しく覚えていない」ケースが多い業種でもあります。製品名やシリーズ名からも自社にたどり着けるよう、製品ページを個別に用意しておくと取りこぼしが減ります。
士業・専門職
事務所名より、担当者個人の名前で検索されることが少なくありません。代表者のプロフィールページを充実させ、経歴・資格・実績を明記してください。
紹介経由の依頼が多い業種なので、「紹介された人が名前で調べたときに、安心できる情報が並んでいるか」が分かれ目になります。写真と挨拶文があるだけでも印象は変わります。
よくある質問（FAQ）
Q1. 指名検索が全体の何パーセントあれば良い状態ですか？
業種やサイトの作り方で大きく変わるため、共通の合格ラインはありません。情報系の記事を多く出しているサイトでは数パーセント、名前が知られた会社では7割を超えることもあります。
他社と比べるより、自社の数字が前月・前年より増えているかを見てください。判断の軸は水準ではなく変化です。
Q2. ブランドクエリ フィルタが表示されません。故障でしょうか？
故障ではない可能性が高いです。Google検索セントラルの公式解説で、サブプロパティと表示回数が少ないサイトでは利用できないと明記されています。
まずトップレベルのプロパティを開いているか確認してください。それでも出ない場合は、当面は社名でのキーワード絞り込みで代用し、表示回数が増えるのを待つことになります。
Q3. 指名検索を増やすと、どれくらいで効果が出ますか？
期間を確約することはできません。認知が記憶に変わり、検索という行動になるまでには複数回の接触が必要で、数か月単位で考えるのが現実的です。
その代わり、いったん増えた指名検索は急に消えません。短期の順位施策より減りにくい資産だと考えて、腰を据えて取り組んでください。
Q4. AI検索の時代でも指名検索は意味がありますか？
むしろ重要度は上がっていると考えられます。AIによる概要やAIモードでは、一般的な質問の答えが検索結果の中で完結してしまい、クリックが発生しない場面が増えています。
一方、特定の会社を目指す検索は行き先が決まっているため、そうした変化の影響を受けにくい流入です。ただし、AI検索で自社が言及されるかどうかはまた別の課題なので、両輪で考えてください。
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まとめ｜順位より先に「名前で探される」を育てる
指名検索は、社名や店名で直接探される検索のことです。一般キーワードでの流入がアップデートやAI検索に揺さぶられるなかで、行き先が決まっている流入の価値は相対的に上がっています。
測り方は、サーチコンソールの「ブランドクエリ フィルタ」が基本です。2025年11月に発表され、2026年3月に対象サイトすべてへ開放されました。サブプロパティと表示回数が少ないサイトでは使えないこと、過去にさかのぼらないこと、分類を自分で編集できず精度に限界があることは、あらかじめ理解しておいてください。
増やす方法は、呼ばれ方を1つに決めることから始まります。そして忘れてはいけないのが、指名検索を増やしても一般キーワードの順位が上がるわけではない、というGoogle側の見解です。順位のための小細工ではなく、集客のもう1本の柱として育ててください。
今日できることを1つ挙げるなら、自社の社名をそのまま検索してみることです。1位に自社が出るか、地図に正しい情報が出るか、それだけでも課題が見えます。
そのうえで、社名や主要キーワードの順位が日々どう動いているかを残しておきたい方は、AccessScopeの無料プランをお試しください。サイトのURLとキーワードを登録するだけで、毎日自動で順位を記録します。10キーワードまで無料・クレジットカードの登録も不要です。
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